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 東京株式市場の9月相場は、日経平均株価が、終値ベースで年初来高値の2万4124円に迫り、1991年11月以来、ほぼ27年ぶりの高値も視野に入る水準となってきました。

 注目点の一つだった日米首脳会談も終わり、今年もあと3カ月。今後の最大のヤマは米国の中間選挙。兜町の証券関係者は強気で、「これを乗り越えれば、年末には2万5000円台へ」と予想する声も少なくありません。

 カギは、売買シェアの約7割を占める海外の外国人投資家。近年の東京市場は秋が深まるにつれ、「外国人」が買いを主導する傾向にあります。

 月次平均売買動向(東海東京調査センター調べ)でも外国人は過去5年、現物と先物合計で、8、9月は2カ月合計の平均で約1.3兆円売っている一方、10、11月は逆に同2.8兆円の買い越しに。東京証券取引所によると、今年も外国人は、相場が下がった9月第1週に1兆円以上売り越したものの、第2週は約1300億円買い越しました。

 結局、日本株は、アメリカの株価次第ですが、NYダウは中間選挙直前の10月末と半年後を比較すると、1942年以降、19回連続で上昇しています。

 平成最後の東京市場は「実りの秋」となり、相場格言の通りに「戌(いぬ)笑う」で終われるか。「秋深き隣は何をする人ぞ」と詠んだのは松尾芭蕉ですが、しばらく、外国人投資家と米国株価から目が離せません。

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 「東洋経済の眼」は最終回です。ご愛読ありがとうございました。(株式ウィークリー)