日本工作機械工業会が14日発表した昨年12月の工作機械受注額(速報値)は前年同月比71.9%減の367億円と、単月では63年に統計を開始して以来、過去最大の下げ幅となった。世界的な景気減速で、自動車や電機メーカーが一斉に設備投資を抑えた影響が出た。工作機械の受注は景気の先行指標とされ、世界経済の先行きの厳しさを反映した格好だ。
工作機械受注は昨年6月に前年同月比で減少に転じ、9月は20.1%減、10月は40.0%減と月を追うごとに悪化。11月には62.1%減とバブル崩壊の影響を受けた92年8月の減少幅(45.0%)を超える過去最大の下げ幅を記録したが、12月はこれを上回った。
08年通期の受注額は前年比18.2%減の1兆3009億円と、6年ぶりに減少に転じた。米欧だけでなく新興のアジア地域からの発注も減退し、設備投資の抑制が世界的に広がっている。昨年12月時点の工作機械メーカーに対する調査では、1月の受注見通しは若干持ち直すとの見方が増えているが、「受注キャンセルも多く、機械受注の落ち込みが底入れしたと判断するのは難しい」(同工業会)という。(湯地正裕)