高級ホテルの値下げ合戦過熱　海外客激減で半値前後も（1/2ページ）

　高級ホテルが宿泊料金を大幅に値下げしている。不況と円高で客室稼働を支えてきた海外からの客が激減。その穴埋めに国内の客を奪い合っているためだ。ただ、値下げはブランドイメージの低下を招きかねず、担当者は頭を悩ませている。

　「デラックスツイン（５０平方メートル）　２名　４万円」。香港系の超高級ホテル「シャングリ・ラ　ホテル　東京」が５月下旬、宿泊予約サイトの「一休ドットコム」に掲げたプランが業界の話題を呼んだ。同ホテルが１泊最低５万６千円（１室）から、という触れ込みでＪＲ東京駅のそばに開業したのは今年３月。わずか約３カ月後の大幅値引きに、関係者は「開業効果すら息が続かないのか」と驚いた。

　「ザ・ペニンシュラ東京　３万８千円」「ザ・リッツ・カールトン大阪　２万５千円」……。「一休」を見ると、正規料金が５万円を超える高級外資が軒並み、半額前後まで値引きしている。

　国内、とりわけ東京にはここ４、５年の間に外資系ホテルが相次ぎ上陸した。当初は景気もよく、国内の富裕層のほか、海外のビジネスマンの訪日需要が見込めた。外資、国内勢とも高級ホテルは「稼働率の５割前後を海外客に頼ってきた」（関係者）。

　それが、昨秋来の不況で暗転。日本政府観光局によると、訪日外国人数は昨年１１月から前年比２ケタ減が続き、２月は４１．５％も減った。国内の利用者も、経費削減で出張客は定宿を格下のホテルに切り替え、新型インフルエンザの発生で団体客のキャンセルも続出。好材料が見当たらない状況だ。

　国内ホテルの「御三家」といわれる帝国、オークラ、ニューオータニのうち、約１０万人の会員組織を持つ帝国以外の２ホテルの客室稼働率は今年１〜４月は４０〜５０％で推移。前年同期より１０〜２０ポイント落ち込んだ。夏休み商戦に向けて業界では、２泊以上利用すると宿泊料金を半額にしたり、同一料金のまま部屋のグレードを上げたりといったサービス競争が過熱している。