トヨタ、低燃費車増産へ　最大５割上方修正

　トヨタ自動車は、国内で生産する主要な低燃費車を増産する方針を固めた。６月下旬に部品メーカーに内示した７〜９月の生産計画によると、５月時点の計画より最大５割、上方修正した。まだ前年同期の７〜８割の生産水準だが、新型プリウス以外の車種も、各国の購入支援を背景に需要が回復してきたようだ。

　計画によると、小型セダンのプレミオ（アリオンを含む）は５月時点の計画より３６％、ベルタ（海外向けヤリスセダンを含む）も１２％、それぞれ増やす。ともに国のエコカー減税や買い替え補助の対象車種だ。輸出車種でも、欧州向けのカローラを４８％増産。スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）のＲＡＶ４は、米国向けを中心に１５％増やす。

　小型車パッソも１６％上方修正。同車は子会社ダイハツ工業の本社工場（大阪府池田市）で生産しており、増産に伴って同工場は休日出勤を復活させる。７月は４、１１日を出勤日に変更する。ダイハツの休日出勤復活は０８年９月以来だ。

　７月の国内生産は、前回計画よりも約１万台増の２５万７千台。８月は約４千台増の約１９万１千台、９月は約１万１千台増の約２７万７千台となる。新型プリウスはすでに増産態勢にあり、今回の上方修正は他の低燃費車が押し上げた。７〜９月の１日当たりの平均生産台数は、採算ラインとされる１万２千台を超え、昨年末の生産水準に戻る。

　ただ、低燃費車の中でもカローラフィールダーやウイッシュは販売が伸び悩み、生産計画を下方修正。プリウスと車体の大きさが近く、割を食っている。超小型車ｉＱも、同クラス車より割高なために振るわず、減産対象となった。（福田直之）