日本銀行が5日に発表した「生活意識に関するアンケート」(6月時点)で、1年後の物価が「上がる」と答えた人の割合は80・2%で、原油価格などが上がった2008年9月(81・2%)以来の多さだった。日銀の過去最大の金融緩和や、円安による食品などの値上げで、先行きの物価上昇を予測する人が増えているようだ。
消費税率引き上げの影響を除いた1年後の物価について、「少し上がる」と「かなり上がる」を合わせた割合は80・2%で、前回3月の調査(74・2%)より6ポイント増えた。1年後の予測物価変動率(消費増税分を除く)も、平均がプラス5・1%で、前回(4・0%)より上昇した。
景況感も改善しており、1年前より景気が「良くなった」と答えた割合から「悪くなった」との回答を引いた指数はマイナス4・8で、前回のマイナス22・6から大幅に改善した。06年6月(プラス1・8)以来7年ぶりの高い水準となった。
調査は、5月10日〜6月5日に、20歳以上の4千人に対して行い、2273人から回答を得た。