大型店跡地、４割空いたまま　地方都市５６５自治体調査

　【杉本崇】地方都市の中心街で百貨店や大型スーパーが撤退した跡地について、早稲田大学の箸本（はしもと）健二教授が全国の主な地方自治体の現状を調べたところ、約４割で空き店舗や空き地や駐車場になっていることがわかった。箸本教授は「所有者が土地を手放さず、塩漬けになると中心市街地の空洞化がさらに進みかねない」と話す。

　神戸市で６日に開かれた日本地理学会で発表した。箸本教授は今年２月、１９９５年に人口が２万人以上だった地方都市にアンケートを送付。このうち、「大型店がある」か「大型店があった」と回答した５６５自治体を、さらに調べた。

　このうち、５０．４％の自治体が９０年〜２０１２年に、中心市街地から大型店の撤退を経験していた。複数回答では「中心市街地で通行人の数が減った」と答えたのは６３．３％。「買い物客が近くの都市や郊外大型店に逃げた」と回答したのは、４６．２％だった。