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| 「ニュースDrag」 December
06, 2004 |
鳥インフルエンザの恐怖
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冬はインフルエンザの季節。鳥インフルエンザ騒動は昨年のことだと思っていたら、本当の恐怖は近未来にあるようだ。１１月３０日付のインターナショナル・ヘラルド・トリビューン・アサヒ紙（ＩＨＴ）によると、ＷＨＯ（世界保健機構）の尾身茂・西太平洋地域事務局長が記者会見で、鳥インフルエンザの「パンデミック」（世界的流行）は、「非常にありうること」と語り、流行した場合、その死者は「少なくとも２百万から７百万、たぶん、それよりも多く２千万から５千万、最悪の場合は１億人」と予測したという。
http://www.iht.com/bin/print_ipub.php?file=/articles/2004/11/29/news/flu.html
この会見は、ＷＨＯの呼びかけによってバンコクで開かれたＡＳＥＡＮ（東南諸国連合）１０カ国と日本・中国・韓国の３各国との鳥インフルエンザに関する会議を受けたもの。ＷＨＯのプレスリリースによると、会議では、「鳥インフルエンザのウイルスは現在、９カ国で発生しているが、依然として撲滅できず、遺伝私的な変化をとげているとみられる。その結果、ヒトの間で伝染し、パンデミックを起こすおそれがある」ということが伝えられたという。
http://www.wpro.who.int/public/press_release/press_view.asp?id=468
ＷＨＯによると、鳥インフルエンザのヒトへの感染例はこれまでのところ４４例、死者は３２人で、死亡率は７０％を超える。１例だけがヒトからヒトへの疑いがあるものの、残るすべては鳥からヒトへの感染だという。この範囲であれば、大流行はしないが、尾身氏が懸念しているのは、ウイルスが進化して、ヒトからヒトへのウイルスが登場した場合で、そうなると、空気感染ということもあり、「パンデミック」になる可能性が高いのだという。
厚生労働省のホームページから、国立感染症研究所・感染症情報センターの「鳥インフルエンザに関するＱ＆Ａ」を読んだら、「現在のところ鳥インフルエンザそのものに有効な、ヒトのワクチンはありません。世界中で研究、開発が行われています。集団発生が起こっている時期に、病鳥との不要な接触を避けることが唯一の予防法と言えます」とあった。それでは、いま使われているインフルエンザワクチンはという質問に対しては、「ヒトの間で流行しているＡ／ソ連型、Ａ／香港型、およびＢ型に対して効果のあるものであって、Ｈ５亜型やＨ７亜型などの鳥インフルエンザに対しては効果がありません」。
要するに、ヒトからヒトへのウイルスが登場すると、とんでもないことになるということだが、どうなると、そういうウイルスが生まれるか。上記の「Ｑ＆Ａ」によると、ヒトのインフルエンザにかかっている人が、鳥インフルエンザにかかると、その人の体内で２種類のインフルエンザのＤＮＡが「再集合」を起こして、両方の機能のＤＮＡを持つウイルスができる可能性があるのだという。
http://idsc.nih.go.jp/disease/avian_influenza/QA040401.html
なるほどウイルスは、こうやって進化していくのかと感心すると同時に、ヒトインフルエンザにかかっている人が鳥インフルエンザにかかるというのは、いかにも起こりそうなことで、そうなると「パンデミック」もありそうなことだと合点がいった。上記のＩＨＴによると、最近の鳥インフルエンザのなかには、鳥類に発病させないで生きているウイルスもいて、発見が難しいので、そういう鳥から人が感染する可能性も高いという。「パンデミック」から５、６カ月後には、ワクチンの生産が可能になるだろうが、とても世界の人口分まで生産することはできないし、ワクチンが大流行を防ぐことにはならないと警告している。
インフルエンザの流行は古代からあったようで、近年では、１９１８年に始まった「スペインかぜ」が有名。死亡者数は全世界で２千万とも４千万ともいわれ、日本でも約４０万人の犠牲者が出たと推定されている。その後、５７年には「アジアかぜ」、６８年には「香港かぜ」と呼ばれるインフルエンザが世界的な大流行を起こした。大流行は、ほぼ３０年周期で起きているとのことだ。「香港かぜ」以降、大流行がなかったので、鳥インフルエンザがそうなる可能性が高いと推測する学者もいるという。
鳥類でインフルエンザが見つかったら、初期の段階で、鳥を処分し、鳥からヒトへの道を断つ。もし、ヒトからヒトへのインフルエンザが流行する兆しが出てきたら、これも初期の段階で、隔離を徹底して、おさまるのを待つ。それでも流行の気配が出てくれば、隔離の範囲を広げる。それでもだめなら、流行地域に住む人々の就業、就学、さらには交通など人間の外での活動を停止して、おさまるのを待つ。各国の政府、各国内の行政機関が準備すべき対応策だろう。
そんなことにならないように、祈るだけである。
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