浄土真宗本願寺派・大谷門主　ＯＢサミットで積極発言

　約３０カ国から３５人の元大統領・首相らや宗教指導者が集まり、ウィーンで２３日まで開かれたＯＢサミットで、浄土真宗本願寺派（本山・西本願寺）の大谷光真門主が日本の仏教界を代表し、平和のメッセージを送った。「人を恨み、仕返しをしてはいけない」。紛争が紛争を招き、テロがテロを呼ぶ現状への深い悲しみであり、しばしば「旧態依然」と批判される日本の仏教界への反省も込められている。慎み深い人柄で評判の大谷門主が、なぜ積極発言に転じたのか。

宗教指導者と談笑する浄土真宗本願寺派の大谷光真門主＝ウィーンで

　◇ＯＢサミット「宗教の危険性」踏まえ

　今年で２５回目のＯＢサミットは２１〜２３日に開かれ、日本から大谷門主、塩川正十郎・元財務相、杉浦正健・元法務相が参加した。中東で続く紛争やテロを受け「宗教指導者との対話」が主要議題になった。

　大谷門主はイスラム教、ヒンドゥー教、ユダヤ教、ギリシャ正教、プロテスタントなど１０人の宗教指導者の一人として、２２日の討論に臨んだ。

　「国連に宗教と政治の指導者が意見交換できる場を設けてはどうか」という提言もあったが、概して目立ったのは、元政治指導者からの厳しい意見だった。

　「寛容を説く宗教から、非寛容な原理主義者が急増しているのはなぜか」

　「宗教指導者は、もっと宗派内の統制に力を尽くすべきだ」

　逆に、スンニ派指導者は為政者側の責任を問うた。

　「一部に富が集中し、多くは社会の隅で暮らす。原理主義の台頭は、そうした社会の不均衡も原因だ」

　杉浦・元法務相は、戦前の国家神道の歴史を踏まえながら、政治が宗教を悪用する危険性を指摘した。

　そうした議論のなかで大谷門主は、釈尊の言葉とされる「怨（うら）みに報いるに怨みを以（も）てしたならば、ついに怨みの息（や）むことがない」を紹介し、仏教の「非暴力」思想を強調。「仏教の原理主義者がいたとしたら、武力紛争を招くことはあり得ない」と、名指しは避けながらも、イスラム原理主義への憂慮の念を示した。

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　大谷門主の積極発言を印象づけたのは、ワイツゼッカー元ドイツ大統領の「日本の仏教はこれまで何もしてこなかったことで、世界に害も与えてこなかった」という発言への返答だ。

　「何もしないということは、悪いことをそのまま残していることです。（これからは）何かをすることが大切だと思っています」

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　浄土真宗本願寺派は、国内最大規模の伝統仏教教団で、教団トップの大谷門主は温厚篤実な人柄で知られる。政治や紛争に関する発言は少なく、海外で発言するのは初めてだ。西本願寺の重要行事である２０、２１日の「降誕会（ごうたんえ）」（宗祖・親鸞の誕生日の法要）と重なったが、渡航を優先した。

　現地でインタビューに応じた大谷門主によると、今回の発言の伏線は、０５年の立命館大での討論にあるという。宗教と戦争のかかわりを学生から質問されたのを機に「宗教そのものに危険性があるのではないかと思い直し、平和に積極的に貢献するのが宗教者の責務と考え始めた」と話す。

　０５年には、西本願寺を狙った右翼団体会長の放火未遂事件も経験。靖国神社への首相参拝に浄土真宗本願寺派が反対したためだが、「どんな理由があれテロは許されない」との思いも強くしたという。

　さらに昨年夏、京都に宗教指導者らが集まり、世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ）が開かれたことで「宗教をめぐる争いのない日本は、宗派間の紛争を調停できる貴重な立場にあると痛感した」。ただし、大谷門主は急病で開会直前に欠席し、練り上げた開会あいさつは幻に終わった。その思いを抱いて、今回参加した。

　今年春には、立命館大での討論などをもとに現代社会と仏教を考える『世のなか安穏（あんのん）なれ』（中央公論新社）を出版し、宗教者が市民にわかりやすく語りかける大切さを強調した。ウィーンで実践した格好だ。

　大谷門主がスピーチで引用した釈尊の教えは、２３日に発表された大会声明に盛り込まれ閉幕した。「ありがたいことです」。感想はあくまで控えめだった。

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　ＯＢサミット　正式名称は「インターアクション・カウンシル」。故福田赳夫・元首相の提唱で１９８３年に設立。各国の大統領・首相経験者らがメンバーで、毎年世界各地で開催。今回はシュミット元西ドイツ首相、モンデール元米副大統領らが参加した。