夏のボーナスシーズンを控え、各社から夏商戦向けのケータイが発表され、早いものはすでに店頭での販売が開始されています。新モデルも気になるところですが、店頭では「0円」や「1円」といった価格のケータイも販売されています。どうして、このような価格が付けられるのでしょうか。今回はケータイの販売価格のからくりについて、少し説明しましょう。
みなさんは今、お使いのケータイをいくらで購入されましたか? ケータイの価格は非常に不思議なもので、同じ機種を使っていながら、購入した時期などによって、随分と価格が違うことがあります。特に、新規契約の場合は、最近でも0円や1円といった価格で購入できるケースが少なくありません。
ケータイは各開発メーカーが製造し、数万円程度の価格で各携帯電話事業者に納入されます。携帯電話事業者は納入されたケータイを販売店や代理店に卸すわけですが、このとき、携帯電話事業者は販売店などに対し、一定額の「販売奨励金」や「インセンティブ」を支払います。たとえば、開発メーカーから8万円で納入されたケータイに、携帯電話事業者が5万円の販売奨励金を支払うことで、販売店は3万円の価格で販売できるようになるわけです。国内で販売されているほとんどのケータイは、こうした販売奨励金が反映された価格で販売されています。
販売奨励金はそのケータイを買った人が今後、通話や通信を使ってくれるであろうことを見込んで、携帯電話事業者が販売促進のために支払っています。実際、多くのユーザーは2年程度、同じケータイを使い続けると言われてますから、仮に1台あたり5万円の販売奨励金を支払ったとしてもユーザーが2年間、月々2000円強くらいの利益が出るように使い続けてくれれば、携帯電話事業者としても損にならないわけです(少し乱暴な計算ですが)。
また、販売奨励金の内容もさまざまで、「新規契約なら○万円」「機種変更なら○万円」といったものに加え、「家族利用の割引を契約すれば、いくら」「年間契約を取れれば、いくら」などのように、付加サービスや割引サービスの契約が獲得できるごとに、追加で支払われるものもあるそうです。この他にも新入学・新社会人シーズン、夏と冬のボーナス商戦などのシーズンに合わせたキャンペーン、少し古くなった機種を安価に販売するためなど、いろいろな名目で販売奨励金や販売補助金が販売店に支払われ、それらが積み重なったことによって、0円や1円といった価格で販売されるケータイが生まれるわけです。
こうした販売奨励金を当て込んだケータイの販売方法は、日本だけでなく、海外でも行なわれており、0ドルや0ユーロといった価格で販売されているケータイを見かけることがあります。韓国では数年前からケータイの端末に対する販売奨励金が禁止されていましたが、今年に入り、これを部分的に見直す動きも出ているそうです。
ユーザーとしては、できるだけ安い価格で購入できる方がベターですが、いろいろと条件を付けられるのもあまりうれしことではありません。特に、今年は番号ポータビリティも控えていますから、そのあたりもよく考えて、新しいケータイの購入をじっくりと考えることをおすすめします。