日立、ＨＤＤ事業は自力再建の方針

　日立製作所は１７日、赤字が続いていたハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）事業を、自社単独で立て直す方針を明らかにした。米投資ファンドからの資本受け入れも検討したが、合理化や生産性向上で０７年１０〜１２月期に事業が黒字になり、自力再建を選んだ。

　日立のＨＤＤ製造子会社、日立グローバルストレージテクノロジーズ（ＧＳＴ）の中西宏明会長が、１７日の事業説明会で「自分自身の力で事業を立て直し利益を出せるとの結論で、日立製作所と決着した」と述べた。日立ＧＳＴの０７年１０〜１２月期決算は１１１億円の営業黒字になったという。

　日立は０３年に米ＩＢＭからＨＤＤ事業を買収。しかしそれ以降日立ＧＳＴは営業赤字が続き、日立にとってはＨＤＤ事業の再建がテレビ事業と並ぶ懸案事項になっていた。一時は米投資ファンドのシルバーレイクと日立ＧＳＴ株の売却を交渉したほか、複数の投資ファンドと接触したが、事業計画や金額などで折り合わなかったとみられる。

　一方で、昨年、小田原工場での生産を中国に移すなど、世界的に開発・生産拠点を再編。品目も主力の２．５型、３．５型に絞り込んだ。工程を見直し、不良品が減ったため、市場に計画的に製品を投入できるようになったという。さらに、０７年後半にはＨＤＤの市場価格が安定し、四半期での黒字にこぎつけた。

　ただ通期（０７年１２月期）でみれば、日立ＧＳＴは３４６億円の営業赤字で、古川一夫・日立社長が目標にする営業黒字は達成できなかった。０８年は２．５型で５００ギガバイトの大容量製品を量産化。合理化も続けて、営業黒字化を目指す。