地球規模で進む温暖化に歯止めがかけられるか。その成否は、今年12月にデンマークで開催される「気候変動に関する国連枠組み条約締約国会議（COP15）」の結果にかかっています。待ったなしの対策が求められるいま、この会議の行方が世界を変えるといっても過言ではありません。

　しかし、CO2を排出し続ける世界の大国の取り組みは遅れています。現在の地球温暖化対策の枠組みである「京都議定書」の策定をリードした日本でも、国民の理解は十分とはいえません。わたしたちメディアの役割は、ますます重要性を増しています。

　創刊130年を迎えた朝日新聞は、世界に大きな衝撃を与えた「水俣病」の報道をはじめとして、環境報道に熱心に取り組んできたジャーナリズムの伝統があります。今年は、来るべきCOP15に向けた国際シンポジウム「地球環境フォーラム2009」を開催し、京都からコペンハーゲンへ向けたメッセージを発信いたします。

　この事業は、日本の先進的な取り組みを世界へ伝える場でもあります。経済危機の突破口としても注目を集めている環境分野で、トップランナーである日本の環境エネルギー技術を世界にPRする好機といえましょう。日本を代表する企業のみなさまとともに、このフォーラムを実施できることを期待しております。

2009年5月
朝日新聞社 主筆　　船橋 洋一

<第1日> 2009年9月7日（月）12:30～18:00 （11:15～開場）
<第2日> 2009年9月8日（火）10:00～17:45 （9:30～開場）