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〈1〉太陽光、次代照らす

2008年10月6日

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写真スペイン・セビリア郊外にあるタワー式太陽熱発電所。地上に配置された624枚の鏡が反射光をタワー上部に集め、その熱で蒸気をつくり発電する=伊藤恵里奈撮影

地図

写真再生可能エネルギーに関するエキスポでは、太陽光発電の将来性が議論を呼んだ=ニューデリー、小森写す

グラフ   

 「欧州のフライパン」と称されるほど、スペイン南部のアンダルシア地方は日差しが強い。乾いた荒れ地を太陽が焦がす。

○集光発電塔、荒野に出現 スペイン

 その一角、セビリア郊外に一辺10メートルの巨大な鏡が624枚並んでいる。角度を変えて太陽の動きを追い、高さ115メートルの塔に反射光を集める。光が集中する一点は、まぶしくて直視できない。

 総合テクノロジー大手アベンゴアグループが造った「PS10」と呼ばれる集光型の太陽熱発電所(1万キロワット)だ。世界初の商業プラントで昨年、始動した。

 太陽熱で水を蒸気に変え、タービンを回す。火力発電と同じ仕組みだ。担当の技術者フェルナンデス氏は「この地域は快晴が多く、年間280日も運転できる」と語る。

 すぐ横にある2倍規模のPS20も近く運転を始めるほか、太陽熱によるさまざまな発電方式の施設を建設し、12年には8平方キロの敷地に計30万キロワットの総合発電所をつくる。日本の黒部第四発電所級の大型水力発電所の出力に相当し、太陽電池のパネルを10万軒の住宅につけた量にあたる。

○先を進む欧州

 太陽熱発電は太陽利用の幅を広げる先端技術だ。スペインは、光を電気に換える太陽電池による発電でも急伸し、世界を驚かせている。

 太陽電池の累積導入量は、05年には6万キロワットだったのが07年には68万キロワットと増え、今年末には180万キロワット、全発電量の0.5%ほどになる見通し。05年にドイツに抜かれて導入量世界2位となった日本では今年、20万キロワットほどの増加にとどまるとみられ、スペインでの増え方は日本の約5倍に達する。

 もともとスペインは風力発電が約10%を占める風力大国だった。欧州では、風力が拡大して一般的な電源の一つとなる一方、立地の制約も出てきたため、支援の力点は太陽光に移りつつある。日差しに恵まれたスペインは、その流れの最前線にある。

 発電での二酸化炭素(CO2)排出量は、太陽電池の場合、製造過程で出る分を含めても石炭火力の18分の1ほどでしかない。地球温暖化対策として有効なのに加え、原油の高騰もあり、最近の世界の太陽電池市場は年40%の伸びを示している。07年の生産量は370万キロワットで、03年の5倍に膨らんだ。

○70兆円市場へ

 「石油が枯渇する時代に、欧州の人は太陽光発電を『現代の油田』と考えている」。日本のトップメーカーであるシャープの浜野稔重(とししげ)副社長は、そう話す。

 欧州には、日差しの強い北アフリカ諸国で発電して南欧に電気を送る「スーパー送電網」計画もある。次に狙うのは「サハラ砂漠の太陽」だ。

 石油にどっぷりつかってきた米国でさえ、エネルギー省が太陽電池の技術開発支援などに乗り出した。エネルギー資源の中東依存からの脱却という意味もある。州レベルでも「100万戸ソーラー・ルーフ計画」(カリフォルニア州)といった強力な支援策を設ける動きが続く。

 欧州の業界団体などの推計では、世界の発電量のうち太陽光は30年には最大14%を占め、関連産業の市場規模は、デジタルカメラや携帯電話などデジタル家電全体に匹敵する約70兆円にのぼる。

 市場は爆発前夜にある。

○太陽電池、アジア台頭 世界から工場誘致

 グリッドパリティー(送電線電力との等価)――。日本の電力会社などにしてみれば耳をふさぎたくなるような言葉が、現実味を帯びて語られ始めた。太陽光発電と従来の火力発電所との電力価格に差がなくなることを意味する。

 太陽電池はこれまで設備費が高く、発電効率も悪く、なかなか普及しなかった。それが欧州での政策支援の中で、発電効率が改善、量産効果も出てきて、ついに電力会社頼みでなく家庭で自らの電気を賄う時代が見えてきた。

 「17年に二つの価格は交差する」。インドの太陽電池メーカー、タタBPソーラー・インディアのスブラマンヤ最高経営責任者(CEO)が、折れ線グラフを指しながらグリッドパリティーの年を明示すると、会場のあちこちで、それを撮ろうとするカメラのシャッター音が響いた。

 ニューデリーで8月に開かれた「リニューアブルエナジー・インディア・08エキスポ」。インド巨大財閥と石油メジャーの合弁で急成長中の同社が、どんな見通しを示すか注目されていた。

 燃料高に伴う火力発電の電力価格の上昇も、グリッドパリティーを後押しする。電力料金の高い先進国ほど早く訪れ、日差しの強いスペインやイタリアなど地中海沿岸では、その時期を「15年」とする見方もある。

 そうした時代を視野に入れて、世界の製造基地として成長を遂げるアジアの国々では、太陽電池が次代の主要産業に躍り出ようとしている。各国とも、国策として関連産業を誘致する。

 シンガポールでは、すでに太陽電池製造・開発拠点の進出ラッシュが起きている。とりわけ07年10月に発表されたノルウェーのリニューアブルエナジー(REC)進出話が業界を震わせた。30億ユーロ(約4500億円)も投入する一大製造拠点だったからだ。RECは、その理由として「様々な補助金や税制措置など包括的な支援」を挙げた。

 その後もスイス企業などの進出表明が続き、9月初めには、太陽電池事業の拡大を図る独自動車部品大手ボッシュの開発拠点ができた。シンガポール政府が掲げた「クリーンエネルギー・ハブ(結節点)」という構想は、かけ声段階ではなくなっている。

 隣国マレーシアでも、米ファーストソーラーが7月、ケダ州に新工場をオープンさせた。総投資額は6億8千万ドル(約700億円)。やはり政府支援が決め手だった。世界トップの独Qセルズの工場誘致にも成功している。

○欧州、高値で電力買い普及 日本、補助を打ち切り停滞

 欧州で太陽電池の急拡大をもたらしたのは、太陽光などの再生可能エネルギーによる電気を電力会社が高く買う制度だ。「固定価格買い取り制度」(フィード・イン・タリフ=FIT)と呼ばれる。

 例えば一般の電気代が1キロワット時20円の地域でも、太陽光発電の電気は70円ほどで20〜25年間買う約束をする。10年ほどで設置費用が回収できる確実な投資になる。買い取り経費は、電気代に薄く上乗せしたり政府が支出したりして賄う。ドイツで本格的に始まり、フランス、イタリア、ギリシャ、オランダなど欧州の主要国は軒並み導入した。

 04年に導入したスペインでは、設置の動きが過熱。財政負担を抑えるため、政府は来年の設置量を50万キロワットに抑え、買い取り価格を3割ほど下げる方針だ。ドイツ政府も来年、買い取り価格を1割下げる。欧州の2大市場が調整期に入り、業界には動揺も生まれているが、市場が欧州以外に広がる契機になるとの見方が強い。

 太陽電池の黎明(れいめい)期を支えたのは日本だった。第1次石油危機後、政府は「サンシャイン計画」で技術開発をリードし、94年に住宅への設置補助を始めて国内市場もつくった。「生産量も導入量も世界一」という時代が続いた。

 しかし、05年度で補助が打ち切られると、導入量は停滞した。日本企業の世界シェアは05年の47%から07年には20%台前半にまで下がった。

 日本では高く買い取る制度がなく、再生可能エネルギーからの電気調達を電力会社に義務づけた「RPS制度」が導入策にあたる。風力などを含めたこの義務量は10年度で全電力の約1.35%、14年度で1.63%。電力会社は「天候などに左右され不安定」として多くを引き受けることを好まず、日本での太陽光発電は全電力の0.1〜0.2%程度でしかない。

 太陽電池による発電コストは日本では1キロワット時あたり46円ほど。経済産業省が今年3月にまとめた計画では、技術開発とコスト削減が進めば、10年すぎには一般家庭用の電力料金並みの23円に下がり、20年には14円、30年には原発と同じ7円になるという。

 今年6月には、当時の福田首相が温暖化対策の包括提案(福田ビジョン)を発表し、「太陽光発電世界一の座を奪還するため、導入量を20年までに現在の10倍、30年までに40倍に引き上げる」と宣言した。補助政策も復活させる。

 ◇「太陽の時代」そこに

 まだ遠いと思っていた「太陽の時代」が近づいている。

 化石燃料から究極の持続エネルギーへの代替が進めば、環境汚染が減る。石油を地球の隅々に運ぶ必要がなくなり、砂漠でも日差しがエネルギーを生む。今後のエネルギー需要増加の多くは途上国における電気だ。貧しいアフリカの農村に太陽が電気を届けることになるだろう。

 エネルギーと社会の関係が全く新しい段階に入る。石油の偏在に影響されてきた国際政治と経済の構図も変わる。

 太陽光を高効率で電気に換える技術、温暖化対策による太陽電池の需要急増が新時代への展望を開いた。

 地上に降り注ぐ太陽エネルギー量は膨大で、わずか1時間分で人類が1年間に使う量に相当する。フランスの研究者、ダニエル・リンコ氏は「太陽電池パネル10平方メートルは毎年、石油1バレル分のエネルギーを生む」という。潜在量は十分にある。

 現在、太陽光発電の導入量は風力発電と比べても10分の1ほどでしかない。だが、一部の地域ででも発電コストが普通の電気代と肩を並べるようになれば、爆発的に増え始めるスイッチが入る。

 石油は主に1億5千万年前のジュラ紀から白亜紀まで、つまり恐竜時代に生成された。それを人類が掘り出し、200年ほどの「一瞬」のうちに使い切ろうとしている。

 そんな歴史観に基づき、主要国には「太陽光に早く移行した方がいい」との判断に立った協調政策が求められる。自国への導入を進めながら、巨大市場を奪い合う競争時代に突入することにもなる。

 激化する「太陽ウオーズ」を報告する。(編集委員・竹内敬二 同・小森敦司)

 《太陽光発電》太陽電池パネルを使って発電する。光が当たると電圧が発生する性質があるシリコン半導体を利用。燃料は不要だが、夜は発電せず、曇りでも発電力が落ちるので、生活で使うには他の電源のバックアップか蓄電池が要る。日本では約30万軒の住宅に設置され、家で使った余剰分は電力会社が「電気代と同じ値段」で買い取る。出力4キロワット(設置費用二百数十万円)のパネルをつければ家庭の電気代はほぼゼロになる。

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