知って楽しむ温泉学：２（竹下教授）

　ブームで進む大深度掘削。

　入湯税を財源に、周辺への影響調査をしてはどうか。

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　危機感を抱く群馬県では、すでに掘削・くみ上げを制限しています。

　●おさらい

　客に知らせずに入浴剤を入れたり、水道水を加熱したりしていた問題が各地で発覚後、温泉法が改正され、加水、加温、入浴剤の使用などについて掲示が義務づけられた。不十分な点もあるが進歩だ。副作用の少ない温泉療法を評価し、保険適用へと進んでほしい。

　温泉ブームと掘削技術の進歩が重なり、国内の源泉はぐっと増えています。環境省の温泉利用状況調査（ｗｗｗ．ｅｎｖ．ｇｏ．ｊｐ／ｎａｔｕｒｅ）によると、０６年３月末で約２万８０００。１０年前より約３０００、２０年前より約７０００、３０年前より約１万増えています。

　利用している源泉では、自然にわき出る自噴の割合が減り、動力によるくみ上げが７割を超えています。湧出量（ゆうしゅつりょう）でみると、３０年前は動力が自噴を１割上回るくらいでしたが、いまでは自噴３割、動力７割です。

　何が言えるか。自噴泉の枯渇が始まり、大深度掘削が進んだということです。掘削技術が進んで８０年代以降、１０００メートル以上の深層水を掘り当てることが増えました。１００メートル深く掘れば、３度程度ずつ水温が上がります。温泉法では「２５度以上」なら温泉ですから、深く掘る分だけ温泉を名乗れる可能性が高くなります。

　利用源泉数が全国で最も多いのは別府や由布院のある大分県で、４３８５（０６年春）。国内の２３％を占めます。その大分県も自噴は動力の３分の１ほどです。

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　大深度掘削は都市部というか、地下熱源に乏しい非火山地域の平野部でも盛んです。目立つのは大阪。０６年春と５年前を比べると利用源泉は６割増です。０６年の内訳は自噴７、動力１１４カ所と極端な開きです。

　大深度掘削が既存の源泉に与える影響が心配です。でも、十分な調査はされていません。それと、深層水は回復速度が遅い。掘削当初は湯量が豊富でも、短期間で枯渇の兆しが現れることもあるようです。

　そこで、入湯税＝キーワード＝を財源に大深度掘削の影響を調査することを提案します。目的税なのに使い道が広く、源泉保護に回る分が少ないのです。

　１９４８年に施行された温泉法は、源泉開発や大深度掘削の広がりは想定していません。既存の源泉の湧出量や温度に影響を与える場合などを除き、知事は掘削の申請について「許可をしなければならない」と定めています。これを受け、申請の許可を巡る訴訟の判決は、掘削と影響の因果関係にこだわることが多い。法に明確な環境思想がなく、枯渇を防ぐ姿勢が弱いのが問題です。

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　有名温泉街をもつ群馬県は、湧出量の落ち込み、とくに自噴泉の減少に危機感を抱き、０５年に指導要綱で平野部での大深度掘削に歯止めをかけました。既存源泉から２キロ以内は掘削禁止とし、くみ上げも毎分１５０リットル以下に制限しました。

　このように、自治体が独自に基準を設けて指導せざるを得ないのが現状です。

　貴重な源泉を有効に使おうと、城崎（兵庫）や小野川（山形）など、４０年ほど前から集中管理している温泉地もあります。城崎温泉では、地元の財産区が源泉を所有し、二つのタンクに湯をためて旅館に分配します。旅館は蛇口をひねり、必要分だけを使います。

　そうした温泉の旅館経営者や女将（おかみ）らと話すと、源泉を守ろうとする熱い思いが伝わってきます。それも、温泉の楽しみの一つです。

　◆キーワード

　〈入湯税〉　地方税の一種。温泉施設が１人１日あたり１５０円程度を客から徴収し、市町村に納める。公表された０５年度の使途のうち、鉱泉源保護管理施設に使ったのは４％（約９億円）。観光の振興は３８％、環境衛生施設は２６％だった。使い道を制限した目的税だが、一般会計に入れられ、使途が明確でないケースもあるとされる。