にせの「名古屋コーチン」が出回っている問題で、名古屋コーチン普及協会（杉本勇会長）は、約６０の加盟業者のうち、名古屋コーチンの生産や加工に携わる業者が扱う生肉や加工品約５０点のＤＮＡを独自に検査する方針を決めた。

　それぞれの業者から生肉や加工品を集め、検査機関に依頼する。検査結果は公表する方針だ。

　今年春から半年かけて実施された独立行政法人「農業・食品産業技術総合研究機構」（茨城県つくば市）の調査では、名古屋コーチンの生肉や加工品９０点のうち１９点が「名古屋コーチンではない」と判別され、同協会の杉本会長が理事長を務める名古屋市南部食鶏加工協同組合（同市熱田区）が製造した薫製ささみ３点も含まれていた。

　協会は、検査結果を公表することで、消費者の不安解消とブランドの信頼回復をめざす。

　愛知県も近く名古屋市に出回っている名古屋コーチンの生肉など約３０点ほどを買い取り、県農業総合試験場（長久手町）などでＤＮＡ検査をする方針を表明している。

　一方、同研究機構の調査で、大手の「さんわコーポレーション」（本社・愛知県大治町）が製造したチキンカレーなど名古屋コーチン入りと表示されたレトルト食品２点からも、名古屋コーチン以外の成分が検出されたことが明らかになったことを受けて、ＪＲ名古屋高島屋は５日、この２点を含むレトルト食品計８点について、さんわ側の自主検査の結果が出るまで販売を自粛することを決めた。