【MEDICALホットニュース】厚労省支援による20疾患の診療ガイドライン

　厚生労働省が補助金をだして作成を支援してきた20疾患の診療ガイドラインが、（財）日本医療機能評価機構でデータベース化、ホームページ上で情報提供されることになった。

本年度中に20疾患のガイドラインが完成

　EBM（Evidence Based Medicine＝科学的根拠にもとづく医療）は、欧米先進国ではすでに常識となっている。エビデンスとは、臨床試験の研究データなど科学的根拠のことで、医師が治療法について検討する際にも、患者に説明する際にも、重視される、いわばインフォームド・コンセントの基本となるべきものだ。

　しかし、わが国においては、国内に大規模臨床試験のデータが少なく、エビデンスの収集が困難なこともあり、これまで欧米ほどEBMは重視されてこなかった。そのため、疾患によっては科学的な根拠に乏しい、海外の標準的な治療法とは違った方法が「標準治療」として行われていたこともある。

　こうした背景をふまえ、厚生労働省（当初は厚生省）では、1996年から、EBMにもとづく標準的な治療法をまとめた「診療ガイドライン」を作成しようと検討を続けてきた。1999年度からは補助金をだし、ガイドライン作成を支援してきた。2001年、2002年に作成されたものも含めて、今年度内に20疾患のガイドラインが完成する予定だ（表）。

　厚労省では、作成されたガイドラインが幅広い層に活用されるように、(1)エビデンスを集めた専門家向け、(2)従来の標準的な治療法についても記載した一般臨床医（開業医・勤務医）向け、(3)一般の人向けと、対象別に3種類の作成を推奨してきたという。

　すでに作成されたガイドラインの内容や平易度はそれぞれに異なるが、なかには、一般の読者を意識したわかりやすい内容のものも登場している。

一般の人にもわかりやすくデータベース化

　こうしてつくられたガイドラインは、（財）日本医療機能評価機構で、内容について科学的評価をしたうえで、データベース化され、今年10月からホームページに掲載、インターネットを通じて医療従事者や一般の人に無料で提供される。

　日本医療機能評価機構は、厚労省や日本医師会、日本病院会などの出資で、1995年に設立された財団法人。第三者機関として、医療機関の機能を学術的観点から中立的に評価し、問題点の改善などを支援してきた。今回のデータベース事業は、同機構の中に設置された「医療情報サービスセンター」が担当する。

　医療情報サービス担当理事で東京女子医科大学教授の山口直人氏は、ガイドラインのデータベース化の目的について、「医療従事者と患者さんが情報を共有することによって、話し合いがスムーズに行われ、患者さんが治療法などについて納得のいく意思決定ができるように支援すること」と語る。

　ホームページへの掲載は、一般臨床医向け、専門医向けが先行するが、一般の人向けのものも今年度内には掲載が始まる予定という。

　一般の人は医師と違い医学的な知識が少ないため、いざ病気になっても、必要な情報を入手するのはなかなかむずかしい。「ホームページではガイド機能を充実させて、必要な情報に確実に到達できるようにしたいと思っています」（山口氏）

　一般の人向けのものには、ガイドライン作成のもとになったエビデンスは掲載されないが、ユーザー登録さえすれば臨床家向けや専門医向けのガイドラインも見ることができる。「エビデンスを正しく理解し、判断するのは非常にむずかしいため、ユーザー登録は、その点を了解していただくための手続きです。また、疑問や要望についても、Ｅメールを受けつけ、ガイドラインを作成した研究班に送って答えてもらい、今後にもいかしたい」（山口氏）

　（記事提供：保健同人社）