消費者に分かりやすく、細かくなってきた品質表示のルール

　牛ひき肉偽装事件や中国産うなぎの抗菌薬問題など、食に関する問題が次々に発覚しています。

　食品の安全に対する消費者の意識は高まり、それとともに食品の表示に関するガイドラインや法律が改正されたり、新しくつくられ、より分かりやすくなってきました。

食品を購入するときに何を基準に選びますか？

　野菜や肉類、魚介類などの生鮮食品を購入するとき気になるのは、国産か輸入品か、価格はどれが安いかなどでしょう。

　以前はどこでとれたものなのか、加工食品には何が入っているのかきちんと表示されていませんでした。国産品だからよいというわけではありませんが、どこでとれたものか分かれば選ぶときの目安になります。アレルギーが多くなってきた昨今では、加工食品にどんなものが入っているかも気になるところです。

　こうした消費者の要望に対応するため、１９９９年にＪＡＳ（日本農林規格）法が改正され、２０００年から生鮮食品の原産地表示が、２００１年には加工食品の原材料表示が義務づけられました。

　２００２年には食品衛生法が改正され、アレルギー物質（特定原材料／卵・乳・小麦・そば・落花生）を含む食品は、必ずその旨を表示するようになったのです。

　食品を購入するときに、こうした表示を参考にすると目安となります。

分かりにくい表示はなるべく避けるように

　表示が詳しく、適切になるほど、消費者も選択しやすくなるでしょう。

　一時、残留農薬の心配から「有機」 「オーガニック」といった表示があふれていたことがあります。はっきりした基準がなかったのですが、ＪＡＳ法の改正で、登録認定機関が認定し「有機ＪＡＳマーク」が付けられたものにのみ、こうした表示をすることが許されました。

　このほかにも商品の特性を示すさまざまな表示があります。これらの基準となるものに、業界団体が公正取引委員会と協議して決める表示規約（景品表示法に基づく業界のガイドライン）があります。

　表示規約は業界によって異なりますが、原材料を強調する場合の基準を定めたり、実際より著しく優良と誤解される表示の禁止などがあります。

　全国マヨネーズ・ドレッシング協会、全国醤油工業協同組合連合会などでは、「手作り」「長期熟成」などは具体的な条件を満たしているか、「無添加」「新鮮」といった表現では具体的な根拠が必要といった基準を設けています。ドレッシングは２００９年春から全面実施、しょうゆは２００８年秋から実施されます。