がん細胞などの標本の顕微鏡映像をパソコン画面上で簡単に検査できるシステムを、青森県弘前市のベンチャー企業「ダイレクトコミュニケーションズ」（高松輝賢社長）と弘前大学が共同開発し、１７日に発表した。１２月から売り出す。がんの最終診断などを担う病理医は全国的に少なく、医師不足が深刻な地方の患者の遠隔診断に道を開くと、医学関係者は期待している。

　病理医は通常、顕微鏡を使って肉眼で標本を調べる。例えばがん診断の場合、プレパラートを動かしながら、疑わしい場所があると倍率を上げてがん細胞を見つける。

　新システムは、２０枚までのプレパラート標本を顕微鏡で自動的に撮影。パソコン画面上で、必要な部分は最大４００倍に拡大して見て、病理医の負担を減らせる。画像をサーバーに保存すれば、過疎地など遠隔の患者のデータも分析できる。

　日本病理学会の認定した病理専門医は現在１９００人程度で、大規模病院の集中する東京には３５０人いるが、数人しかいない県もある。

　システム全体の価格は約１３００万円。すでに全国で２０程度の大学病院や研究機関から引き合いがあるという。 (2003/11/18)