男女産み分けのために受精卵診断をした大谷産婦人科（神戸市灘区）の大谷徹郎院長らが７日、東京都内で会見した。日本産科婦人科学会が会告（指針）で、重い遺伝病に限り受精卵診断の審査を受けると厳しい条件をつけていることに対し、「女性の自己決定権を侵害する」と批判し、条件緩和を訴えた。また、大谷氏を除名しないよう求めた。

　会見には、非配偶者間の体外受精で学会を除名され、２月に再入会した諏訪マタニティークリニック（長野県下諏訪町）の根津八紘院長も同席した。

　大谷氏は「妊娠中の出生前診断による中絶は実施されている。女性が妊娠・出産に自己決定権を持ち、幸福を追求するのは当然の権利で、受精卵診断による男女産み分けは公共の福祉に反しない」と主張。根津氏も「国民の選択の自由が奪われている。技術があるのに何の権利があって禁止しているのかわからない」と学会を批判した。

　学会は２月の理事会で、大谷氏を会告違反で除名する方針を決定。今後、大谷氏の弁明を聞いた上で４月の総会に諮る。大谷氏は学会に、謝罪文と会告を守るとの誓約書を提出している。

(2004/03/07)