手術中の患者の全身状態を管理する麻酔科医の不足が深刻なことから、日本麻酔科学会（花岡一雄理事長、会員９２８７人）は、麻酔科医の負担軽減や女性医師が働きやすい環境の整備などの対策を盛り込んだ提言をまとめた。近く、厚生労働省や日本医師会、日本病院会に提出する。

　麻酔科医は年々増えているが、手術件数も増加の一途をたどっている。全身麻酔の手術を行う全国の約４千病院のうち、同学会員の常勤麻酔科医がいる施設は半数しかない。高齢や合併症など高リスクの患者の手術が増え、患者の医療安全への関心が高まっていることも麻酔科医の需要を押し上げる。少ない人数で多くの仕事をこなす労働環境の悪さから勤務先を辞める麻酔科医も多く、人員不足に拍車がかかる。

　負担軽減策として、（１）術前の薬剤や麻酔機器の準備を薬剤師や臨床工学技士に担当してもらうなど医師以外の職種を活用する（２）予定される手術は特定の曜日に集中させない（３）手術時間を左右する要因を分析し、時間の適正化に努める――などを挙げている。

　また、３４歳以下の年齢層では麻酔科医の４割が女性であるとし、託児所を充実させ、働きやすい環境を整えるよう訴えている。

　診療報酬でも麻酔科医の技術料が適切に評価されておらず、それが若くて体力のある麻酔科医を少数雇用し、より多くの手術を行わせようとする傾向を助長しているとして、報酬上の配慮を厚労省に求めている。

(2005/02/09)