阪大、新設の研究棟を閉鎖　職員２人がシックハウスに

　大阪大は、大阪府豊中市の豊中キャンパスに新設した「文系総合研究棟」への立ち入りを２５日から全面的に禁止する。棟内で働く職員２人がシックハウス症候群と診断されたほか、学生ら６人が体調不良を訴えたため。健康被害の原因になる恐れがあるホルムアルデヒドなどの揮発性有機化合物の濃度は指針値を下回っているが、安全が確認できるまで当面閉鎖する。

　研究棟は７階建て延べ約６６００平方メートルで１月末に完成した。工費は約１２億円。高等司法研究科や保健センターなどが入り、文系学部の基礎教育にも使っていた。３月中旬から職員が働き始めたところ、女性職員２人が「部屋に入ると気分が悪くなる」などと訴え、今月１１日にいずれもシックハウス症候群と診断された。

　阪大は、揮発性有機化合物の濃度の調査を実施。値が低かったので様子をみていると、研究棟に出入りした学生らも今月１５日、「頭痛の回数や鼻水の出方が増えた」と訴えた。このため、立ち入りを控えるよう掲示板や電子メールで学生に呼びかけた。

　研究棟で予定されていた講義などは他の建物に振り分け、現在は物の移動などで一部職員が出入りしているだけという。今後、とりあえず換気を続ける。阪大安全衛生管理課は「学生や職員の安全を優先した。原因物質の究明と除去をしっかりやってから再び使うことにしたい」としている。