がん拠点病院、３割医師不足　国立がんセンターも

　都府県のがん診療拠点に指定された全国４７病院のうち、３割弱にあたる１３病院で、手術を担う外科医、麻酔科医のいずれかが不足していることが、朝日新聞社の調べでわかった。がん診療の頂点にあたる国立がんセンター中央病院（東京）では３月以降、麻酔科医の一斉退職から手術数を２割減らしている。手術数の減少や「手術待ち」の延長など、がん診療にも深刻な影を落としている。

　全国的に外科医、麻酔科医不足が問題となる中、今年４〜５月、４７の「がん診療連携拠点病院」に０５年以降の毎年４月時の人数などを尋ねた。東北大病院（宮城）、九州大病院（福岡）を除く４５病院から回答を得た。

　定員に満たないと答えたのは青森、栃木、埼玉、山梨、長野、静岡、兵庫、島根、岡山、徳島、高知、熊本、大分の１３病院。定員には達しているが、過去１年間に外科医または麻酔科医が減ったり、手術の増加に追いつかなかったりと、「不足感がある」と答えた病院も九つあった。

　不足に対する病院の対応では、「診断から手術までの待ち時間を延長」「非常勤医師の活用」が４病院、「胆石など、がん以外の手術をやめた」「外来を中止・縮小」が３病院、「麻酔科医や外科医に手当などを新設」が２病院あった。「全体の手術を減らした」「化学療法・緩和ケアを縮小・中止した」と答えた病院もあり、地域の病院、診療所への患者の「逆紹介」などでしのいでいる、という。（向井大輔、阿久沢悦子）