国立がんセンターで麻酔医退職相次ぐ　手術も制限

　日本で最大級のがん治療施設である国立がんセンター中央病院（東京都中央区、土屋了介院長）で、常勤の麻酔医１０人のうち、５人が昨年末から今年３月にかけて相次いで退職し、手術件数を２割減らす事態に陥っている。全国的な麻酔医不足の波に、がん医療の先端を担う中核病院ものみ込まれたかっこうだ。

　中央病院は、１日当たり約２０件だった手術を、３月から１５件に減らした。院内に張り紙で手術件数の制限について患者に周知。「（手術を）特に急ぐ必要のある方には都内、あるいは自宅の地域の病院を紹介します」と理解を呼びかけている。

　中央病院によると、退職医師の多くは、給与など待遇の良い医療機関に転籍した。中央病院医師は国家公務員で、３０代の中堅で年収７００万〜８００万円ほど。１千万円を超えることの多い民間病院と比べて低く、より良い待遇を求めたとみられる。また、関係者によると、技術を向上したいという麻酔医らの要望に、中央病院の手術内容では応えられないという不満も出ていたという。

　日本麻酔科学会が０５年にまとめた提言では、全国にある１万の病院のうち４千施設が全身麻酔を実施。だが、麻酔医が所属する同学会員が常勤している施設は約２千にとどまっており、手術の安全が懸念されると指摘している。

　全身麻酔による手術件数は年々増えているほか、がん患者らの痛みをコントロールする緩和ケアやペインクリニックも広がっている。手術以外での麻酔医の需要も不足に拍車をかけているとみられる。