ビジネス用の遺伝子データベース構築へ　東大とＣＳＫ

　東京大医科学研究所と情報システム大手ＣＳＫグループは、患者に応じて治療方法や薬を使い分ける「オーダーメード医療」の普及を狙い、遺伝子情報のデータベースを商用化する。がんなど疾患ごとに情報を分類し、医療機関や健康保険組合に利用してもらう。「事業化は世界で初めて」（東大医科学研究所の中村祐輔教授）といい、１１年からの運用を目指す。

　東大はすでに、国の事業で約３０万人の遺伝子情報を集め、「バイオバンク」として保管している。今後「肝炎から肝がんに進行しやすい遺伝子の特徴」といったように疾患ごとに情報を解析、分類してデータベースを作り、対象もがんや子宮筋腫など幅広い疾患に広げる。ＣＳＫはデータベース構築に協力。毎年数億円を投資し、データベースの利用手数料を受け取ってビジネスにしたい考え。

　遺伝子情報は研究機関などが個別に集めて利用しているのが現状。データベースができれば、医療機関が患者の遺伝子情報を照合し、かかりやすい疾患や副作用の可能性が高い薬をすぐ知ることができる。健保組合と提携し、遺伝子情報をもとに注意する必要がある病気を特定して健康指導するなど、健康診断に役立てる構想もある。

　東大の中村教授は「遺伝子研究を社会に還元するシステムができれば効率的な治療につながり、医療費も削減できる」と話している。（湯地正裕）