子どもが居なくても同居住宅？

　ここのところ親子同居のお話しを続けています。積極的な“共働の同居”こそ、経済的なばかりか、育児と老後の安心があるなどと書きましたが、ご賛同やご意見のメールを数多く頂きました。「同居にそんな“共働”の期待など出来ない」、あるいは「子どもがいない人はいったいどうすればよいのか？」といった意見もありました。

　最近では、お子さんがいても「いないも同然」と言う親夫婦が多いのが現実です。海外での就職や国際結婚などで外国に行ってしまう場合もあります。海外まで行かなくても、職場は全国に拡散しており、地元に戻ってこない人は多くなりました。さらに少子化が進んで一人っ子が多くなり、嫁いでしまったり、別の街で家を建ててしまったりなどです。これでは子どもがいても、一緒に住むチャンスなどありません。

　老いて同居のありがたさは、なによりも近くに親しい人が居ることです。土地建物があっても、豊かな老いの生活を送るためには、まず生活費と医療費が大切ですが、肝心の年金や健康保険制度の雲行きが怪しくなっています。行政は在宅介護を推奨していますが、老いた夫婦が老いて自宅で暮らしても「老老介護」になってしまいます。揚げ句は独居老人となり、ついには家屋敷を処分して老人施設入居へ、と誰もが浮き足立つのが現実です。

　そこで「子どもが居ないも同然」という夫婦も含め、あえて“同居住宅”を建てることを私は提案しています。といっても、本当の同居ではありません。家屋敷を建て替え、あるいはリフォームして、イラストの断面のような賃貸アパート併用型にします。間取り的には二世帯住宅に似ていますが、下の階や一部を貸すことで老後の糧にします。しかし、賃貸契約の仕方と住まい方が従来のアパートと異なります。

　たとえば、近辺の家賃相場の半分ほどにするかわりにちょっとした条件をつけます。各アパートにベルを付け、家主の緊急時には救出搬送を頼む。あるいは庭の草取りや買い物を頼むなどです。そのため、契約時には本人と直接面接し、かつその両親などに保証を願うなど、入居契約というよりも「同居契約」をするようなものです。

　私の事務所では、子どもが居なくても同居が可能になるこうしたプランづくりや家づくりをお手伝いさせていただき、多くの人に喜んでいただいています。

　次回のテーマは「一つの敷地に親と姉・弟の３家族が住む」です。