市況鈍化でも超高層マンションは人気持続

目黒孝一

　分譲マンション市場では、郊外部を中心にユーザーの取得能力を超える価格の上昇で売れ行きが昨年後半から鈍化している。ユーザー層の物件選別はより厳しくなっており、建築費の原材料が値上がり基調といっても単純に販売価格に転嫁できるような状況ではない。その一方で、駅前立地など希少性の高い物件や一部の超高層マンションなどは引き続き順調に集客しており、販売面の明暗がはっきり出ている。

　三井不動産レジデンシャルと新日鉄都市開発は、５月下旬から東京・赤坂で開発中の地上４３階建ての超高層マンション「パークコート赤坂　ザ　タワー」（総戸数５１８戸）の一般分譲を始めるが、事前広告などで反響のあった３０００組を対象にした会員向け販売（２５３戸が対象、３月に実施）では「約９割にお客が付き、２０８．６４平方メートルの１０億円住戸も商談中」と好調な出足をみせている。

　同じく５月から販売を開始するタワーマンションは横浜・東戸塚駅前の「ＢＥＬＩＳＴＡタワー東戸塚」（藤和不動産と大和システムの共同開発、販売戸数１８５戸）と「シティタワーズ豊洲　ザ・ツイン」（住友不動産と阪急不動産の共同開発、総戸数１０６３戸）などがある。このうち、「ＢＥＬＩＳＴＡタワー東戸塚」は２６階建ての超高層マンションで、高所得のシニア層を中心ターゲットに商品企画しており、販売戸数のうち４戸が１億円超の住戸。問い合わせ件数は約２５００件で、地元客を中心に既に４００組超がモデルルームに来場しているという。

　また、東京・江東区の「シティタワーズ豊洲」は豊洲エリアで最高層となる４８階建てのツインタワーマンションで、「ガラスカーテンウォール」の外壁などが特徴。国土交通大臣認定の耐震設計「ＨｉＲＣ工法」も採用している。

　不動産経済研究所の調査では、今年以降に全国で完成予定の超高層マンションは５１５棟、１５万８２０９戸に上ることが明らかになった。内訳は首都圏が３１２棟、１０万９３０７戸（全体比６９．１％）、近畿圏１０６棟、２万８７２９戸（同１８．２％）、その他地区９７棟、２万１７３戸（同１２．８％）――となっており、このうち首都圏では２００８年から１１年の４年間は毎年２万戸以上の竣工が続くとしている。

　このように全国で超高層マンションが増加しているのは、価格の値崩れが起きにくいことから、駅前再開発の進捗などが原動力となって首都圏・近畿圏などの大都市圏から地方中核都市や県庁所在地都市にも波及しているものとみられる。

　今後も超高層マンションは、（１）大都市圏では都心居住志向の高まりを受けた複合再開発の進展（２）地方都市では中心市街地活性化のシンボルタワーとして――計画はさらに増加する見込みとなっている。

　ここでは人気の超高層マンションを紹介したが、いずれにしても調整局面の市場では、コスト圧力が強まる中で商品企画力を高め、価値に見合った価格を設定する必要があるだけに、相当な企業努力が求められていることは確かだ。