インフォグラフ

　南海トラフ沿いで起きるとされる巨大地震をめぐり、国の有識者会議が被害想定を明らかにしました。地震が発生する恐れは「１千年に１度、あるいはもっと低い頻度」（有識者会議）とされますが、最悪のケースでは甚大な被害が予想されます。耐震化や防火対策で被害を確実に減らすことが大切です。

　揺れ、津波、原発事故。命と暮らしが奪われ、国民はエネルギー問題と向き合う。ツイッターのつぶやきなど膨大に蓄えられたビッグデータを手がかりに、東日本大震災が変えた２年間を追った。

　アイドルグループ・乃木坂４６が、様々な体験を通じ「学び」の大切さを伝えます。

　被災地の声からビッグデータの分析まで、復興・原発・防災をデジタルならではの伝え方でお届けします。

　都市部を中心に、標高の低い土地に人口が集中する日本。多くの人が津波のリスクにさらされています。もし大津波に襲われたらどの程度の被害が予想されるのか。身を守るにはどうすればよいのか。自治体のガイドラインなどをもとに考えます。

　原発の立地・周辺自治体で、事故対策を定める「地域防災計画」の策定や見直しが遅れている。朝日新聞が各原発から半径３０キロ圏にある自治体の首長１５６人にアンケートしたところ、３月中旬の期限までに「めどが立った」と答えたのは約５割にとどまった。（回答者は２０１３年２月中旬時点の首長）

　朝日新聞社は、世界１０都市で開催される「ソーシャルメディアウイーク」の東京会場に協力企業として参加しました。全５日のうち１日を「ジャーナリズム２.０」と題し、変化を迫られるジャーナリズムの現場とマスメディアの可能性を、多様なセッションを通じて探りました。また、全５日のうち主な講演内容をダイジェストでお伝えしています。

　暮らしを支えるインフラが狭い国土にひしめく日本。地震の発生確率が高い地域にも、火力発電所や石油コンビナートなどが数多く広がっています。「インフラリスク」の現状を探り、対策を考えます。

　憲法改正に前のめりな議員と、そこまで積極的ではない有権者―。政策課題をめぐる両者の「意識差」はどうなのか。朝日新聞社と東京大学・谷口将紀研究室が、２０１２年１２月の衆院選前後に行った共同調査の結果をまとめました。１３年夏の参院選も控えるなか、各党が向き合うべき課題が浮かんできます。

　安倍政権は２９日午後に臨時閣議を開き、２０１３年度政府予算（一般会計）案を決めた。総額は９２・６兆円にふくらみ、過去最大規模になった。社会保障で生活保護の水準を切り下げる一方、１２年度補正予算に続いて公共事業を増やし、「人からコンクリート」への転換が進み始めた。

　１０億（ビリオン）を超える人たちがソーシャルメディアで発信する世界、名付けて「ビリオメディア」。私たち自身もソーシャルメディアを駆使し、取材に挑んだ。

　世界有数の火山国・日本。大規模噴火がいつ起きるか分からないにもかかわらず、避難計画など自治体の備えは進んでいません。ひとたび大噴火すれば、影響が大都市部に及ぶことも。実際にどのような被害が想定されるのか。予測図で確認するところから始めてください。

　ベラスケス、ゴヤと並んでスペイン三大画家と呼ばれるエル・グレコ。油彩など５１点が並ぶ国内最大規模の個展が、大阪・国立国際美術館で開催中です（１２月２４日まで。東京都美術館で２０１３年１月１９日から）。独特の人物描写と劇的な陰影で多くの人々を魅了するエル・グレコ展の見どころを、お伝えします。

　都市部の丘陵地を切り開いた造成地、地中深くが地すべりを起こす山間部。地震や風水害に頻繁に見舞われる日本列島には、揺れや大雨で崩れやすい「斜面」が広がっています。自治体の実態把握が遅れる中、「災害リスク」にどう向き合えばいいのか。現状と課題を探りました。

　個人として世界最大級の規模を誇るリヒテンシュタイン侯爵家のコレクションが初来日。ルーベンスなど厳選された８８点を展示。リヒテンシュタイン展の魅力を、展示会場のパノラマ写真やフォトギャラリーなどでお伝えします。

　原子力規制委員会が、全国16カ所の原発で東京電力福島第一原発のような深刻な事故が起きた場合の放射性物質の拡散予測を公表した。関西電力大飯原発（福井県）など４原発が、規制委が新たに防災の重点区域の目安とした原発から半径30キロより広い地域で、避難の基準となる積算被曝（ひばく）線量に達することが明らかになった。

　日本の人口の３割にあたる約３８００万人が、地震で揺れやすい軟弱な地盤の上に住んでいます。軟弱な地盤は首都圏や大阪圏を中心に都市部で広がっており、巨大地震に見舞われると甚大な被害が生じる可能性があります。

　ある日突然、あなたの足元で起きるかもしれない活断層型の地震。予測は難しくても近くの活断層を知っておけば備えにつなげられます。各地にどんな活断層があるのか？　地震が起きる確率は？　データやグラフィックで紹介します。

　東京電力福島第一原発事故のあと、母親と子どもだけで福島県外に逃れ、今も避難を続けている家族が数多くいます。こうした「母子避難」は避難指示区域外からがほとんどで、東電や行政から十分な支援を受けられず、実態もはっきりしていません。朝日新聞は２０１２年６〜７月、母親にアンケートを実施しました。経済的、精神的負担が重くのしかかっている様子が浮かび上がってきます。