コーン　米国の重要なエネルギー資源

ガソリン価格の急上昇に直面して、いかに輸入原油への依存を減らし、自国のエネルギーを増産するかの議論が、米国のマスコミを連日にぎわしている。キーワードは、「国産」と「再生可能」だ。

最も有力な方策は、米国の最も競争力がある農産物コーンからエタノールを作り、ガソリンにブレンドすることだ。昨年米国で作られたコーンエタノールは前年比約２０％増で、米国ガソリン販売量の２％に当たる約４０億ガロン（１ガロン＝約３・８リットル）。ブラジルと肩を並べるまでに成長した。ブッシュ大統領は今年、中東原油への依存を２５年までに７５％減らす壮大な目標を掲げ、エタノール燃料の生産拡大に檄（げき）を飛ばした。

エタノール工場は稼働中の１０１カ所に加え、建設中が３３カ所。合わせると生産能力は０５年米国ガソリン消費量の約５％、日本の消費量の約４３％の約６９億ガロンに達する。さらに、マイクロソフト社のビル・ゲイツ氏の投資表明、穀物メジャーＡＤＭの大規模工場の新設など、エタノールフィーバーは当分続きそうだ。

エタノールの生産拡大は米国ではコーンの消費拡大を意味する。０５穀物年度に米国生産量の１４％に当たる４０６０万トンのコーンがエタノール向けに消費され、前年比で約２１％増える見込み。６９億ガロンを製造すると、０６年生産予想量の約２３％、６３００万トンほどのコーンが必要となる。米国のコーンは、まさに重要なエネルギー資源ともなった。

コーンエタノールの増産は米国農業の「外需依存」から「内需依存」への転換も意味する。今年度にエタノールのコーン需要は輸出量と並び、来年度は確実に輸出量を上回る見通しだ。内需喚起で穀物価格が大幅上昇したら、米国の穀物農家の所得安定だけでなく世界貿易機関（ＷＴＯ）交渉での国内支持政策の削減にもつながる。一石二鳥だ。

問題は、東アジアが飼料穀物を高度に米国に依存していること。最大輸入国の日本は年間約１６００万トンのコーンを輸入し、その９４％を米国に頼っている。世界の生産量の４割以上、輸出量の６割以上を占める米国コーンの方向転換は、日本など東アジア諸国の食糧安保にどう影響するのか。今後の大きな検討課題だ。