世界の原油業界関係者、米国経済の健全性に対する懸念を表明

　［ヒューストン　１２日　ロイター］　１２日に当地で開かれたＣＥＲＡウィーク・エナジー・コンファレンスで、世界の原油業界関係者から、米経済の健全性に対する懸念を表明する声が相次いだ。業界関係者は、米経済の弱さが他のセクターに波及し、世界のエネルギー需要を損ないかねない兆しを注視している。

　サウジアラビアのサウジアラムコの最高経営責任者（ＣＥＯ）、アブドラ・ジュマ氏は基調演説で「サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題の影響が世界の市場に広がり、世界の経済成長をリスクにさらし、原油市場全般、特に原油需要に不透明感をもたらしている」と語った。

　ノルウェーのスタトイハイドロのＣＥＯ、ヘルジ・ランド氏もジュマ氏と同様の懸念を示し、「不透明感はこれまでよりも深まっている」と述べた。

　ハーバード大学の公共政策および経済学教授のケネス・ロゴフ氏は、米経済は世界経済の２５％を占めると指摘した上で「米経済が緩やかにスローダウンすれば、他国がその影響から逃れることは困難になる」と述べ、米経済はすでに緩やかなリセッション（景気後退）に突入しているとの見方を示した。

　米国の原油生産・精製会社ヘスのジョン・ヘスＣＥＯも、景気減速により米東部沿岸地域にある同社のコンビニエンスストアの販売が落ち込んでいるほか、精製マージンも低下していることを明らかにした。

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