米国政府と、日米交流を進めるNPO「米日カウンシル」が、東日本大震災で被災した若者を米国への留学や研修旅行に招待する。初年度の今年は425人。交流プログラム「TOMODACHI」(トモダチ)と名付け、日本政府や日米の民間企業も協力する。
ソフトバンクの協力で高校生300人がカリフォルニア州立大学バークリー校で学ぶ3週間の研修や、日本コカ・コーラの協力で高校生60人が米国各地で3週間ホームステイするプログラムなどがある。
3日に記者会見したルース駐日米国大使は「このプログラムで日本を再生させる考え方を身につけてほしい」と期待を述べた。ソフトバンクの孫正義社長は「私は16歳の時にカリフォルニアに行ったことがきっかけで、日本の高校を中退して米国に渡り、人生が変わった。世界は広いと気づくお手伝いをしたい」と語った。
プログラムの詳細や応募方法はhttp://usjapantomodachi.orgに掲載。