ＳＮＳ使う候補者９２％に（朝日・東大谷口研究室調査）

　【山田佳奈】朝日新聞社と東京大学・谷口将紀研究室の共同調査によると、参院選の候補者のうちフェイスブックやツイッターなどの交流サイト（ＳＮＳ）を使う人の割合は、昨年の衆院選当時より２９ポイント多い９２％と大幅に増えた。各政党とも同じ傾向で、ネット選挙の解禁で背中を押されている様子が浮かぶ。

　活用頻度も上がり、毎日１回以上発信する人は３３ポイント増の６４％。９４％がホームページを持ち、３７％が毎日更新している。

　とはいえ、政治活動にネットが役立つかという「期待感」については、政党間でばらつきが見られた。

　調査では、ネットが「世論の把握」「活動や意見の伝達」「寄付の募集」「集票」の各手段としてどの程度役立つかを５段階で尋ねて集計。共産党は志位和夫委員長が５月の中央委員会総会で「ネット活用に思い切って挑戦しよう」と呼びかけたこともあってか、期待感が大きく上昇。公明党も伸びが目立っている。

　ただ自民、民主両党などは下落。東大の谷口教授は「衆院選に比べ、参院選の候補者は各種団体の組織票固めを優先することが多いからではないか」とみる。

　情報発信で最も重視する手段では、候補者の６４％が集会など有権者との直接交流、２３％が街頭演説と答えた。ＳＮＳを挙げたのは３％にとどまるなど、基本は「対面重視」という姿勢がうかがえる。