来年度予算要求を見直す政府の行政刷新会議の「事業仕分け」でスポーツ関連予算が大幅削減の対象となり、日本オリンピック委員会(JOC)は20日、仕分けへの意見を募集している文部科学省のホームページに「現場から反対の声を上げよう」などと呼びかける文書を同日付で国内競技団体に通達した。
JOCの板橋一太常務理事は「仕分けをしている人たちはスポーツに精通しているとは思えない。スポーツ現場の実情をわかった上で今後の作業を進めていただきたい」と話した。JOCとしては国内競技団体を通じて強化指定選手やコーチからの生の声をすくい上げたい意向だ。
JOC側は「(強化選手などの)合宿の回数や遠征費を減らさざるを得なくなり、十分な強化活動ができない」と危機感を募らせている。