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アルツハイマー病関連のたんぱく質、阪大グループ発見

2009年6月10日10時27分

 アルツハイマー病に関係するとみられるたんぱく質を、大阪大の研究グループが新たに見つけた。このたんぱく質の量の変化を調べることで、早期診断に利用できる可能性があるという。欧州分子生物学機構の学術誌(電子版)で10日発表する。

 脳神経細胞が死んでいくアルツハイマー病は、体内で「アミロイドβ(ベータ)」というたんぱく質が増えて、脳に老人斑と呼ばれる特徴的な染みをつくる。脳を守る脳脊髄(せきずい)液などからこのたんぱく質の量の変化を調べ、診断につなげる研究が進んでいる。だが、多くが脳に蓄積されてしまうアミロイドβは、特に初期段階では量の変化がわかりにくく、病気の早期発見が難しいことが課題だった。

 阪大の大河内正康講師(精神医学)らは、脳に蓄積しない性質を持つ「APL1β」というたんぱく質が、患者の脳脊髄液にあるのを発見した。このたんぱく質の増加と病気の進行度が一致していることもわかった。さらに追跡調査で、このたんぱく質は発症の少なくとも2〜3年前から増え始めることも突き止めた。これを目印にすれば、アルツハイマー病の早期診断に使える可能性があるという。

 大河内さんは「脳脊髄液は腰に針を刺して採取する必要があるが、診断自体はすでに実用化できるレベルにある。早期診断が実現すれば、将来アルツハイマー病になるのを防いだり、遅らせたりする治療法の開発にもつながるはずだ」と話している。(田之畑仁)

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