日本再生へ、読者とともに

　３月１１日に発生した東日本大震災は死者・行方不明者が３万人を超える未曾有の大災害となりました。東京電力福島第一原子力発電所の事故は依然、予断を許さない状況が続き、１６万４千人もの方たちが避難生活を強いられています。戦後最悪の大災害にあたり、新聞社が果たすべき役割は何か。報道は、販売は、工場は、震災にどう対応し、これから何をするのか――。「こんな時こそ新聞の出番だ」。秋山耿太郎社長は４月１日の入社式で、新しい仲間にそう語りかけました。紹介します。

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そのとき朝日新聞は〜東日本大震災

　巨大な津波や原子力発電所の事故。世界の目が釘づけになった東日本大震災の日、新聞づくりがどのように行われ、読者の手元に届けられたのか。「３・１１」を振り返ります。

どんな状況でも、伝え続けたい――社会部

　３月１１日午後４時１２分、ヘリで東北へ向かった。海岸沿いを上空からルポ、福島県いわき市などの取材をした後、孤絶して情報がまったくなかった宮城県女川町に。１２日早朝から、歩いて、歩いて到着した町には、バッテリーの切れかけた衛星携帯電話が１台だけ。がれきや横倒しのビル、「これを外に伝えて」という町長の訴えなど、町の状況はやっと翌１３日の夕刊に掲載できた。そして、震災３カ月後から、被災地ルポを兼ねた「鎮魂を歩く」の連載が始まった。残された人々の悲しみを揺さぶり返すのではないか、と戸惑いながらも、失われた命を数の巨大さに埋もれさせず、伝え続けたい。

闇に揺れる懐中電灯――航空部

　航空部はいち早く読者に情報を伝えるため、羽田空港、大阪・伊丹空港、福岡空港の格納庫に配置された社有機（小型ジェット機１機、ヘリコプター３機）を出動させ、空撮や取材にあたった。空から被災地を見た航空部員はかつてない被害の大きさに息をのみ、当時の部員３８人は昼夜を問わない運航に追われた。

それでも届ける――販売局

　「どうしても新聞が読みたい」「なんとかニュースを届けて」　そんな声が、朝日新聞社にこれほど多く寄せられたことはなかったかもしれません。３月１１日の東日本大震災。長く、大きな揺れがおさまったあと、東京本社の販売局としてまず考えたのは、翌日の朝刊をどうやって配達するか、ということでした。

被災　紙もインクも――印刷工場

　朝日新聞を刷る印刷工場も被災しました。仙台工場は、発生翌日の１２日になっても電気・水道などのライフラインが復旧せず、復旧のメドが全く立たない状況でしたが、震災後約２週間で工場を再稼動させました。仙台工場が止まっていた間は急遽、東京・築地と青森県弘前市の印刷工場で印刷し、被災地域へ運びました。