ジャーナリスト学校

■月刊Journalism

【2015年7月号のご案内】

 「Journalism」7月号は「メディアはネットで稼げるか?」を特集しました。

 メディア企業は大変革期の中にいます。ソーシャルメディアの大波にもまれる中、生き残りをかけて必死の取り組みをしているところです。

 既存のメディアはこれまでのような影響力を維持していけるのか。「ネットでのビジネス」とジャーナリズムはどうすれば両立可能か。理想的な立ち位置はどこにあるか。メディア業界でまったく新しいイノベーションが今後生まれる可能性はあるのだろうか―。

 様々な疑問に対する答えはまだ見えてきてはいません。とはいえ、事態打開や局面展開に向けたいくつかのヒントはこの特集の中にも見つけることができるかもしれません。

 データを駆使したニュース解説に力を入れる米国のジャーナリズムなど、海外の動きも紹介しながら、「メディアはネットで稼げるか?」というシビアな問題についてじっくり考えてみました。

2015年7月号の内容(目次)

Journalism2015年7月号表紙

[特集] 「メディアはネットで稼げるか?
 大変革期のまっただ中/打開策は/影響力の行使は……」

 

◎ 「情報の接触経路」の破壊的変化に
  新時代のデジタル戦略は即応すべきだ
藤村厚夫(スマートニュース株式会社執行役員)
◎ ヤフー・ニュースの持続的発展には
  ユーザーの「信頼」の蓄積こそが重要だ
片岡 裕(ヤフー株式会社メディアカンパニー・ニュース事業本部本部長)
◎ ジャーナリズムとビジネスの両立は難しい
  ネット事業は別会社での運営が望ましい
森川 亮(C CHANNEL社長)
◎ ジャーナリズムの将来をウェブにかける
  講談社「現代ビジネス」の挑戦
瀬尾 傑(講談社第一事業戦略部長兼「現代ビジネス」GM)
◎ 次世代のニュース配信で激突? 共存?
  ニューヨーク・タイムズとフェイスブック
田中善一郎(ブログ「メディア・パブ」執筆者)
◎ 新聞社がクラウドファンディング?
  メディアの概念を広げて見えてきたもの
林 亜季(朝日新聞メディアラボ員)
◎ 視聴者に決定権が移ったネット時代
  テレビは受け手のニーズに応えるべきだ
鈴木祐司(メディア・アナリスト)
◎ 市民、記者の「共創」が開く可能性
  伝えたい情熱がジャーナリストを生む
藤代裕之(ジャーナリスト、法政大学准教授)
◎ 「お金にならない取材はただの旅行よ」
  妻の叱責を背に台湾取材に飛び込んだ
岸田浩和(ドキュメンタリー映像作家)
◎ 多面的な実相をリアルに描き、伝える
  報道の質を変えるデジタルアーカイブ
渡邉英徳(首都大学東京准教授)
◎ ハフィントンポスト日本版が目指す
  市民に視点をおいたジャーナリズム
高橋浩祐(ハフィントンポスト日本版編集長)
◎ データ駆使したニュース解説・報道に力
  米国ジャーナリズムのデジタル戦略
茂木 崇(東京工芸大学専任講師)
◎ 日本の新聞社は本物のITを導入せよ
  多角化でしのぐネット先進・韓国の経験
廉 宗淳(e-Corporation.JP 社長)
〈連載〉 [ 政治をつかむ Essay on Politics ]
邦人人質事件報告書から浮かぶ テロ事件での政府の未経験
未熟なメディアは検証力を上げよ
牧原 出(東京大学先端科学技術研究センター教授)
[ メディア・リポート ]
放送
番組への疑念拡大、与党の聴取で 報道を「放棄」しつつあるテレビ
水島宏明(ジャーナリスト、法政大学教授)
出版
図書館が書店を支える試み 山梨県の読書活動促進事業から
星野 渉(文化通信社取締役編集長)
ネット
自然に見える「ネイティブ広告」は利用者の味方なのか虚偽なのか?
高木利弘(株式会社クリエイシオン代表取締役)
カラーグラビア
フォト・ジャーナリストの目
カメラが迫った現実 世界報道写真展2015
[朝日新聞全国世論調査詳報]
◎ 2015年4月定例RDD調査
◎ 2015年4月沖縄県民意識調査
◎ 2015年5月大阪市民意識調査
◎ 2015年5月定例RDD調査
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