断層近くで建物倒壊率８割も　中国が衛星画像分析

　四川大地震を起こした断層の近くで、建物の倒壊率が８割に達する地域のあることがわかった。中国・国家減災センターによる衛星画像の分析データを、日本の研究機関の専門家らが国内の学会で発表した。

　学会発表した防災科学技術研究所のカク憲生研究員（カクは赤におおざと）や構造計画研究所の司宏俊さんらによると、データは国家減災センターのサイトに掲載されていたもの。１３〜１８日、複数の衛星が撮影した可視画像やレーダー画像をもとに、被災地の町や村ごとに建物の倒壊率が推定されているという。

　静岡大の林愛明教授が現地調査で確認した断層を重ねあわせると、断層に沿った地域や、その西側で倒壊率が高い。多くの地区が倒壊率４割以上で、特にブン川（ブンはさんずいに文）から北川にかけての山間部を中心に８割の地域が目立つ。

　司さんは「建物の被害が大きかった地域は揺れが大きかったことに加えて、農村部のため建物の耐震性が低かった可能性もある」とみている。（黒沢大陸）