ＮＹダウ、６７８ドル安　終値９０００ドル割れ

　【ニューヨーク＝丸石伸一】９日のニューヨーク株式市場は、大企業で構成するダウ工業株平均の終値が前日比６７８．９１ドル安の８５７９．１９ドルとなり、過去３番目の下げ幅を記録した。終値では０３年６月末以来の９０００ドル割れで、同年５月以来約５年５カ月ぶりの安値をつけた。

　金融危機の拡大や米企業業績の悪化などへの懸念から急落した。ダウ平均の下落は７営業日連続。この間の下げ幅は計２２７１．４７ドルに達し、下落率は２０％を超えた。ちょうど１年前につけた終値ベースでの史上最高値１万４１６４．５３ドルからは約４０％の値下がりになる。

　９日の取引では、前日までの急落の反動で買い戻しが先行し、ダウ平均は一時、前日終値より１９０ドル超上昇した。だが、その後は金融関連株を中心に売り注文が次第に増えて下落に転じ、取引終了にかけて下げ幅が急拡大した。格付け会社が同日午後、米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）について格下げする可能性を示唆したと伝えられたのをきっかけに株価下落に拍車がかかり、全面安の展開になった。

　ＧＭの株価は前日終値比３１％安の４．７６ドルと急落し、米メディアによると５８年ぶりの安値になった。今年１月から９月までの米国での新車販売台数が前年同期比１８％減と不振で、金融危機の影響が出る今後はさらに低迷する恐れがある。資金繰り難への懸念から経営不安が高まっており、資金調達策を模索している。

　金融関連株も軒並み大幅安となり、米金融大手のモルガン・スタンレーが同２６％安、バンク・オブ・アメリカが１１％安。この日から空売り規制が解除されたことも、売りを加速させた可能性がある。

　一方、ニューヨーク商業取引所の原油市場は、国際指標となる米国産ＷＴＩ原油の先物価格の終値が２日連続で値下がりし、前日比２．３６ドル安の１バレル＝８６．５９ドルと昨年１０月以来約１年ぶりの安値をつけた。世界的な景気悪化で原油需要が後退するとの見方が強く、売りが膨らんだ。