東芝ＨＤ―ＤＶＤ　米勢離反の誤算

　東芝が次世代ＤＶＤ規格「ＨＤ―ＤＶＤ」事業の撤退も含めて検討に入った。国内のレコーダー市場は、ソニーなどが主導するブルーレイ・ディスク（ＢＤ）が９割以上のシェアを占めて圧倒。期待していた海外でも、米映画大手のワーナー・ブラザースなどが相次いでＢＤへの支持を打ち出し、窮地に追い込まれていた。１５日に小売り最大手、米ウォルマート・ストアーズがＢＤ支持を発表し、追い打ちをかけられた格好だ。

■ワーナー「寝返り」小売りに波及

　東芝にとって衝撃だったのは映画ソフト市場で２割のシェアを持つワーナーが先月、ＢＤの単独支持を決めたことだった。これで映画ソフトの７割をＢＤ陣営に占められたからだ。ＢＤ陣営は、ソニーのハワード・ストリンガー会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）が米ハリウッドを行脚していたともいわれる。

　東芝首脳も「ワーナーが向こうに寝返ってから厳しい」と漏らすなど、戦略の練り直しに入っていた。東芝は得意のパソコンへのＨＤ―ＤＶＤの搭載を進める戦略だったが、それだけでは不十分なのは明らかだった。

　低価格機の投入にもかかわらず、１月下旬のＨＤ―ＤＶＤプレーヤーの米市場での販売台数シェアは３０％弱。消費者のＨＤ―ＤＶＤ離れは小売り各社にも波及し、米家電量販店最大手ベストバイ、米オンラインＤＶＤレンタル最大手ネットフリックスと、雪崩を打つようにＢＤ支持が広がっていた。

　ＢＤ陣営は国内の年末商戦でも圧倒している。

　ＢＤは１層あたりの記録容量が現行ＤＶＤの約５倍の２５ギガバイトで、１５ギガのＨＤ―ＤＶＤよりも容量が大きい。ソニー、松下電器産業、シャープと、薄型テレビのシェア上位メーカーがレコーダーも販売している点も強みだ。レコーダーはテレビと一緒に購入する客も多いうえ、３社が年末商戦向け新製品を相次ぎ投入して品ぞろえを充実させた。

　１２月の平均単価はソニー１２．２万円、松下１４．５万円、シャープ９．８万円と手軽になり、多様な選択肢が需要を喚起した。量販店の売り場でもＢＤが主役となり、認知度は急速に高まった。

　ＢＤ陣営はソフト面でも着実に手を打ってきた。映像ソフトメーカーやレンタル事業者と協力し、一部のレンタル店で実験的にＢＤの映画ソフトの貸し出しを始めた。大型ＣＤ店でもＢＤの棚は拡充された。

■量販店ではすでに「ＢＤ優勢」

　「東芝、ＨＤ―ＤＶＤ撤退検討」が伝わった１６日、両規格を並べて売っている国内の家電量販店の店頭にも驚きが広がった。東芝はＨＤ―ＤＶＤの累計出荷台数を明らかにしていないが、規格として「先細り」になれば「次世代」と期待して買った消費者の不満は高まりかねない。

　「とにかく『びっくり』で、分からないとしか言いようがない。夜のニュースをみた客から、『販売をやめるのか』『今の機種は使えなくなるのか』といった問い合わせが数件来ている」

　首都圏の大手量販店で、商品の説明に当たっている担当者は、こう話した。

　別の量販店の幹部は「東芝から全く何も聞いていない。１７日も売り場ではＨＤ―ＤＶＤを売り続ける」と話したが、「（正式な発表がなければ）聞いた聞かないのトラブルが生じかねない」とも指摘する。「１７日は問い合わせが殺到するだろう」とみる関係者もいた。

　ただ、規格争いでは、消費者の間でも「ＢＤ優勢」との見方が広がり始めていた。

　この日、都内の住宅街にある家電量販店では、ＨＤ―ＤＶＤの展示は９万４８００円の１機種だけで、在庫もゼロ。ＢＤは１１万〜２０万円台で、約１０機種が並ぶ。

　店員は「昨年末ごろからＨＤ―ＤＶＤはいくら値下げしても売れなくなった。撤退は時間の問題と思っていた」。客の男性（３５）は「規格争いは不毛だったが、東芝が決断すれば今後商品を買う消費者にとっては喜ばしいと思う」と話した。

　ＨＤ―ＤＶＤは、発売からまだ２年。「次世代ＤＶＤ」自体も、ビデオや現行ＤＶＤと比べるとまだ圧倒的に普及度が低い。この時点で、撤退に向けてカジを切ることになれば、家庭用ビデオをめぐる規格争いなどと比べ、利用者の混乱は小さくて済み、規格の一本化を果たした次世代ＤＶＤの普及に拍車がかかるとの見方もある。

　ビデオでは、ベータ方式を発売したソニーが規格争いに敗れ、ＶＨＳ方式でも発売するまでに１３年かかった。ソニーは「敗北」後もベータ方式の利用者に配慮し、０２年までベータ方式の録画再生機の生産を続行。７５年の１号機発売以来、国内で累計約４００万台、全世界で約１８００万台を生産した。

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