次世代ＤＶＤ、規格決着で販売増　２月は２割超に回復

　調査会社ＢＣＮが１２日発表したデジタル家電の国内市場動向によると、ＤＶＤレコーダー全体の販売台数に占める次世代機種の割合が急回復し、２月は２１％と１月に比べ８ポイント上がった。ＨＤ―ＤＶＤとの規格争いがブルーレイ・ディスクの勝利で決着したことで、どちらにするか選択に迷っていた消費者が購入し始めたという。

　各社が新製品を投入した昨年１１月、次世代機種の割合は台数で２１％、金額で３７％に達した。しかし、規格争いによる買い控えや供給不足が重なり、今年１月には台数で１３％、金額で２４％まで下がっていた。東芝がＨＤ―ＤＶＤ撤退を発表した２月は、１１月と同率にまで回復した。

　次世代機種の割合は、年内に台数で４割、金額で６割程度に上がるとみている。

　一方、薄型テレビでは液晶の優勢が続いている。液晶の販売額は昨年１２月以降毎月２けた増だが、プラズマはフルハイビジョン対応の遅れがたたって大画面市場で液晶に押され、前年割れが続く。

　どちらも価格下落は加速した。２月のプラズマの単価は昨年１２月に比べ７．７％下落。秋以降持ち直していた液晶も１２．４％下がった。

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