日本プロ野球選手会のストライキ突入に対し、米メディアは通信社電を伝える程度で反応は少なく、米大リーグ関係者の口は重たかった。

　大リーグ機構のコートニー広報担当副会長は「大変な状況だということは認識している。しかし、それぞれのケースによって独自の側面があるので、こちらから働き掛けることはない」と言葉を選びながら話した。選手会のボリス広報部長は「詳細が分かるまではコメントできない」と繰り返しただけ。

　自らの体験が、そういう姿勢にさせるようだ。１９９４年から９５年にかけて、２３２日間という長期間にわたるストライキでファンを失望させた。徹夜での交渉の末、土壇場で合意にこぎ着けた２００２年の労使交渉でも、選手会がストライキ開始日を設定するところまでもめている。

　０２年には、今回の日本と同様の「球団削減」が、争点の一つだった。機構・オーナー側は、年俸の高騰を抑止する課徴金制度の導入が認められたことで、これを０６年まで見送ることにした。

　ただ、削減対象だった２球団のうち、観客動員が減少する一方のエクスポズは、新たな経営者が見つからず、０２年から機構（ほかの２９球団のオーナーが出資）によって運営されている。

　コートニー副会長の「われわれは、自分のことで手いっぱいなんだ」という冗談めかしたせりふには、本音も交じっていそうだ。（共同）

(09/18 10:38)