スポーツ界の収入の根幹に成長したのがテレビ放映権だ。球界も同様。この巨大利権を巡って様々な意見が飛び交う。

　日本球界の場合、日本シリーズ、オールスター戦はコミッショナー事務局、セ・パ両連盟の経費に。ペナントレースは主催試合を持つ各球団に入る仕組みになっている。

　中心は１試合約１億円と言われる巨人戦。これまでセ・リーグが交流戦に消極的だったのも、本拠の「ドル箱」を減らしたくないせいだった。

　大リーグでは全米中継や国際中継の放映権料は、コミッショナーが一括管理し、基本的に３０球団に均等分けされる。ただ、これはほんの一部。地方での放映権料は、独自収入として各球団にそのまま入る。ニューヨークなど大都市が本拠なら収入は多く、地方都市が本拠だと収入は伸びない。その差は大きい。

　そこで、均衡を図るため、各球団は放映権料を中心に入場料などを含めた独自収入から３４％をそれぞれ供出し、再び均等分配する仕組みもある。コミッショナーの裁量による分配金も最大１千万ドル（約１０億４千万円）。日本でも、この「富の再分配」の必要性を訴える関係者、識者は少なくない。収入差が余りに大きいと戦力が偏り、面白い試合を見せられないからだ。

　ＡＰ通信によると、この分配制度の結果、０３年はヤンキースが最多の５２７０万ドル（約５４億８千万円）、２番目のレッドソックスも３８７０万ドル（約４０億２千万円）を支払った。受け取った側のトップはエクスポズで２９５０万ドル（約３０億７千万円）。マーリンズが２１００万ドル（約２１億８千万円）で続く。全体で計２億２千万ドル（約２２８億８千万円）が高所得球団から低所得球団に渡った計算だ。

　もちろん、日米の事情は違う。ヤンキースでも今季、全米中継は６試合だけ。巨人戦はほぼすべてが全国放送。米国のローカル放送は日本で普及がまだ十分ではないケーブルテレビが主流。巨人と他球団の条件が圧倒的に違う中で、日本式モデルを生み出せるかどうか。肝心の巨人戦も視聴率が低迷、放映権料１億円の相場を割り込むのではないか、との見方が出ている。 (01/04 10:49)