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2012年12月10日03時00分
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ツイッター分析しデマ注意報 震災ビッグデータで研究会

写真:首都大学東京准教授の渡辺英徳さんが発表した「マスメディア・カバレッジ・マップ」。報道されなかった被災地からも、ツイッターで被害を訴える発信があったとみられるという=渡辺さん提供拡大首都大学東京准教授の渡辺英徳さんが発表した「マスメディア・カバレッジ・マップ」。報道されなかった被災地からも、ツイッターで被害を訴える発信があったとみられるという=渡辺さん提供

 【奥山晶二郎】今回の衆院選で、朝日新聞新年企画取材班が試みている短文投稿サイト「ツイッター」を流れるつぶやきの分析。こうした「ビッグデータ」と呼ばれるインターネット時代の膨大な情報を活用する動きは、様々な分野で加速している。東日本大震災を教訓に次の巨大災害に備えようとする取り組みもそのひとつだ。

〈特集〉ビリオメディア

 今年9〜10月に行われた「東日本大震災ビッグデータワークショップ」。グーグル、ツイッター、ゼンリンデータコム、ホンダなど8社が、検索キーワードや全地球測位システム(GPS)から得られた人の動きなどのデータを無償提供。マスメディアからはNHKと朝日新聞がデータ提供に参加した。

 提供データは2011年3月11日の震災発生から1週間分で、ツイッターのつぶやきだけで約1億8千万件に上る。呼びかけに応じた約100人の研究者らがこれらのデータを使い、震災直後の情報の流れを検証した。

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