津波対策、救命胴衣・浮き具に注目　南海トラフで販売増

　【赤井陽介】爆発的に売れる救命胴衣、次々に開発されるユニークな浮き具――。津波対策グッズに注目が集まっている。国が発表した南海トラフ巨大地震の被害想定で、大津波が短時間で到達する恐れが指摘されたからだ。行政も導入を後押しするが、専門家は「グッズを過信して避難がおろそかにならないように」と呼びかける。

■学校に配備の自治体も

　「今の想定を見ると、間違いなく流される。それなら少しでもマシに流された方が良い」と話すのは、静岡県焼津市の建設会社社長、大石美喜保（みきほ）さん（５７）だ。家族６人分の救命胴衣を買った。

　国が昨年３月から今年３月にかけて発表した南海トラフ巨大地震の被害想定では、数分で津波が来る。津波高は最大１１メートル。海から数百メートル、標高３メートル程度の自宅は津波にのまれる可能性が高い。高台も遠い。「これ以外に方法が無かった」

　カザワトレーディングカンパニー（神戸市）が販売する救命胴衣は、津波の漂流物から頭部を守るために付属する頭巾と、意識を失っても仰向けに浮く設計が「売り」だ。

　加沢慶久社長（６３）は「東日本大震災前は年１千〜２千着だった販売数が被害想定の発表後に伸びた。今年は６千着売れた月もある」。津波被害が予想される静岡県や高知県、和歌山県など、広い地域で売れているという。

　自治体が救命胴衣を買いそろえたり、補助金を出して住民に買うように促したりする取り組みも進む。

　愛知県の標高０メートル地帯にある人口約４７００人の飛島村。昨年４月以降、約６５０着を村内の保育所や小中学校に配備した。浜松市は昨年８月に市内の全消防団員に行き渡るよう、３千着余をそろえた。

　和歌山県串本町は大震災後、３千円を上限に購入費の半額の補助を始めたところ、２年足らずで約４００件の利用があった。担当者は「これで必ず命が助かるわけではないが、身近に置いておけば防災意識を保つことにもつながる」と言う。

■浮き具、新製品続々

　アウトドア用品大手のモンベル（大阪市）は大震災後、津波対策用の救命胴衣「浮くっしょん」を開発した。折りたたんでおくと、見た目はクッションという変わり種だ。「かさばると身近な場所に置かれなくなる」と考えた。追加生産が続いているという。