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「オープンデータで共創を」伊藤MITメディアラボ所長

写真:伊藤穣一MITメディアラボ所長拡大伊藤穣一MITメディアラボ所長

 【古田大輔】政府や企業などが個々に持つデータを開放(オープン)し、誰でも利用可能にして新たな価値を生む動きが広がっている。朝日新聞社が2014年1月16日に開くシンポジウム「オープンデータが社会を変える――共創によるイノベーション」を前に「オープンデータはイノベーションを生む」と説く米マサチューセッツ工科大(MIT)メディアラボ(注1)の伊藤穣一所長に話を聞いた。

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 ――メディアラボでは、何をオープンにしているのですか。

 「研究成果の知的財産のライセンスをオープンにしています。内部の講演もネットで中継し、誰でもアクセスできる情報を増やしています。外部からのフェローシップ(特別研究員)を増やしてコラボレーションを始めるとか、研究開発の過程も含めて、もっとオープンにしていこうとしています」

 ――なぜオープンに。

 「自分たちだけでは生み出せないひらめきやイノベーションを生むためです。例えば、ソフトウエアのリナックスやウィキペディア(注2)は、オープンにして皆で作り上げることで質が上がっていきました。情報を囲い込んでいては孤立してしまいます。いつも同じメンバーでは似たようなアイデアしかでなくなる」

 「オープンにすることで、より多くの人をメディアラボの輪の中に取り込めます。技術革新で開発のコストが下がり、どこでどんな開発がでてくるかわからない。昔は世界のトップ大学さえ見ていればよかったけれど、今はどこからでもすごい発明が出てくる」

 「天才的なアフリカの学生とコラボレーションしようと考えるなら、こちらが情報をオープンにして、彼らからネットの検索で見つけてもらわないと。むしろ情報をクローズにする理由がよくわからない」

 ――知的財産を保護しないと利益が出ないのでは。

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