1章
マッカーサーがやって来た
2章
焼け野原から復興
3章
追及される戦争責任
4章
揺れる政治・外交
5章
空手チョップにわいた
6章
高度成長の足音
7章
高度成長とひずみ
8章
激動の政治、冷戦下の外交
9章
揺れる国内
10章
流行を追って
11章
娯楽とともに
12章
「バブル」と昭和の終わり
13章
失われた20年
14章
グローバル化のうねり
15章
あの日の衝撃
16章
世界で活躍
17章
平成のトレンド
18章
災害列島
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
用語解説
1971(昭和46)年8月27日、固定相場制から変動相場制への移行措置を発表する水田三喜雄蔵相=東京・霞が関の大蔵省(現財務省)。ニクソン米大統領が8月15日、金とドルの交換の一時停止などを発表した「ニクソンショック(ドルショック)」を受け、世界経済は大混乱に陥った。米国としては、自国の経済を立て直すために、ドルの価値を切り下げる狙いがあった。これを受け、ヨーロッパ諸国は一斉に外国為替市場を閉鎖した。しかし、日本では外国為替決済に占めるドルの割合が高かったことから、東京外国為替市場を開き続けた。このため、東京市場にはドル売り・円買いの動きが殺到。日銀は懸命にドルを買い支えたが、支えきれず、変動相場制移行を余儀なくされた
ニクソンの一声
東映ニュース630号より
1973(昭和48)年5月11日、物価の異常値上がりに「1円でも安いものを」。東京・板橋区の高島平団地でためらい顔の主婦
1973(昭和48)年10月24日、「お一人様一品限り」の張り紙でトイレットペーパーを売る東京都北区のスーパー「ダイエー」。オイルショックに伴って、トイレットペーパーや洗剤、灯油などの物不足が深刻になり、物価が高騰。74年、福田赳夫蔵相(当時)が記者会見で「まさに狂乱状態だな」と表現したことから、「狂乱物価」という言葉が生まれた。物不足につけこむように、売り惜しみや便乗値上げもあり、企業への批判が一気に高まり、公正取引委員会が石油元売り各社と石油連盟幹部を告発するヤミカルテル事件に発展。一方、消費者の立場を守ろうと、消費者運動も高まっていった
1974(昭和49)年1月30日、73年10月の第4次中東戦争をきっかけに、アラブ石油輸出国機構(OAPEC)が発動した石油供給削減措置について説明するため、来日したサウジアラビアのヤマニ石油相(右)とアルジェリアのアブデッサラム工業エネルギー相(左)と首相官邸で会談する田中角栄首相。オイルショックは、原油のほぼ全量を海外から輸入している日本にとって経済に大きな打撃を与えた
1974(昭和49)年4月1日、ガソリンの節約を呼びかける紙が貼られるガソリンスタンド。ガソリンは1リットル100円の時代に入った=東京都港区の三菱石油(現エネオス)給油所
石油ケチケチ時代
東映ニュース764号より