“ボクサー警官”後押し　引退後の就職、ＪＢＣが着手

　日本のプロボクシングを統括する日本ボクシングコミッション（ＪＢＣ）が、引退後のボクサーの就職支援に乗り出すことになった。手始めに、２月１５日に警視庁の就職説明会が開かれる。また、民間企業などへの紹介を進める基本データを整えるため、引退したボクサーの健康状態について追跡調査も行う方針だ。

　「Ｊリーグをはじめ、プロスポーツ界で引退選手のキャリアサポートに力を注ぐうねりが出ている中で、遅すぎたくらい。ボクシングでもやるべきだと判断した」と、ＪＢＣの安河内剛事務局長は話す。

　警視庁の就職説明会では、現役、引退選手を対象に受験方式などが案内される。

　条件は３０歳未満、身長１６０センチ以上、体重４８キロ以上と、軽量級ボクサーでも十分に受験資格がある。

　警視庁の採用センターでは、「スポーツ選手は体力、精神面がしっかりしており、警察官に通じる。特に格闘技の選手は受け身、攻め技を持っている」と、転身への期待を寄せる。

　ＪＢＣでは、こうした就職支援を民間企業にも広げ、就職を希望する引退選手の登録制度などを整える予定だ。

　その一環として、引退後にどのように生計を立てているかの現状調査とともに、頭痛や言語障害などのパンチドランカー症候群がどれだけ出ているか、データの把握にも着手する。

　現役選手は、４連敗した場合などにＣＴスキャンによる脳検査が義務づけられ、試合後には医師が健康状態をチェックするが、引退選手はケアがなされていない。

　「パンチドランカー症候群は、症状が出ても軽いケースが多く、『元ボクサー』への世間のイメージと現実がかけ離れている。人材を紹介する企業との信頼関係を得るためにも、まずデータの把握が必要」と安河内事務局長は話している。