野球特待生平均約５人、２０人超も２校　暫定措置初年度

　日本高校野球連盟（奥島孝康会長）は３日、今年度から３年間の暫定措置として認めた野球特待生について、実際に採用された１年生は４０６校、計２１０９人と発表した。１校あたりの平均は５．１９人で、「１学年５人以下」とするガイドラインにほぼ沿う形となった。一方、６人以上を採用した高校も９１校に上り、最多は２１人で１校、２０人も１校あった。

　奥島会長は「多くの学校にガイドラインを守ろうという姿勢が見えた。同時に従わない学校もはっきりした。試行期間後は制裁を科すことも検討したい」と話した。

　日本高野連に対して野球特待生を採用予定と申告していたのは硬式が４２８校、軟式が３校だった。このうち今回の調査で採用人数をガイドライン内の１〜５人としたのは３１５校。２５校は採用数を「０人」と報告した。

　また、必須とした中学校長の推薦書が得られなかったという報告が２校からあり、日本高野連は引き続き全日本中学校長会に理解と協力を求めていく。

　日本高野連は来年秋に、今回入学した野球特待生の動向について報告を求める。同様の調査を年度ごとに実施し、１２年度の生徒募集時までに、野球特待生制度について最終結論を出すことにしている。

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　■高校野球特待生制度　野球の技能優秀者に対し、入学金や授業料などを優遇する制度。日本学生野球憲章で禁じられているが、０７年のプロ野球裏金問題をきっかけに存在が表面化。同年５月の日本高野連の調査では３８４校の計７９７１人に上った。日本高野連は同年１１月、０９年度から３年間の暫定措置として条件つきで容認。採用にあたって募集要項の公開や中学校長の推薦書を義務付け、「１学年５人以下が望ましい」とのガイドラインも定めた。