テコンドー大会への出場停止「合理性欠く」　仲裁機構

　全日本テコンドー協会が熊本県協会所属選手の大会出場資格を無期限で停止した問題で、日本スポーツ仲裁機構は１６日、今月２８日の全日本ジュニア選手権に出場できなくなった選手からの処分取り消しの申し立てを認めたと発表した。「全日本協会の処分は著しく合理性を欠く」と判断した。

　全日本協会は４月、樋口悦夫・熊本県協会長が全日本協会を通さず、韓国の国技院に昇段申請したとして除名した。さらに６月の総会で、熊本県協会が正常に運営されていないとして、所属選手の出場資格を無期限停止処分にした。このため１７選手が全日本ジュニア選手権に出場できなくなり、１人が処分取り消しを申し立てていた。

　仲裁機構の道垣内正人機構長は「申し立てたのは１人だが、１７人について処分を取り消したと認識している」と話した。しかし全日本協会の金原昇会長は「仲裁機構の判断には不満」と反発。「１人は出場を認めるが、ほかの１６人を出場させるのは組み合わせのやり直しなどが必要で、物理的に不可能」としている。