名門ヴェルディ、存続岐路に　新運営会社に懐疑的見方も（1/2ページ）

　創設４０年のサッカー名門、東京ヴェルディが存廃の岐路に立っている。再建を目指す新運営会社が示す来年度事業計画が不十分なら、Ｊリーグはこれまで前例のない退会とする条件を出しているためだ。期限は１６日。新会社には実績がなく、Ｊリーグでは事業計画に懐疑的な見方も出ている。

　東京ヴは昨年、Ｊリーグ２部（Ｊ２）に降格。今年９月に筆頭株主の日本テレビ放送網が経営から撤収、前身の読売クラブＯＢらが設立した持ち株会社「東京ヴェルディホールディングス（ＨＤ）」への９８．８％の株式譲渡が決まった。Ｊリーグからは、５億４千万円のスポンサー契約確定など来季運営の見通しを示すことが存続条件とされた。

　その期限の１６日に向け、ＨＤの幹部が足しげく文京区のＪリーグ事務局を訪れている。Ｊ２実行委員会のあった１１日にはスポンサー企業との契約額を記した書類を提出。東京ヴの崔暢亮（さい・のぶあき）新会長は「非常に順調」と強調した。自治体との連携強化にも着手。言葉の端々に復活への理念やＯＢとしての熱意も込める。

　ただＪリーグ側は企業の実態や契約の実現性を慎重に精査する考えだ。新会社は資本金２千万円で７月に設立されたばかり。鬼武健二（おにたけ・けんじ）チェアマンは「実績のない会社。相当中身を洗っている」と話す。

　Ｊリーグ草創期に２度優勝した東京ヴだが、チーム名に企業名を入れる主張をするなど、Ｊリーグの地域密着の理念と逆行。ファンは根付かず、毎年１０億円以上といわれた赤字補填（ほてん）を日本テレビも続けられなかった。そんな経緯もあり、Ｊリーグ内に「日本テレビがクラブを放り出したかった時期に突然、ファンド会社のような組織が名乗りをあげた」（幹部）と懐疑的な見方が根強い。