ジェネリック

解説

ジェネリックとは

　新薬の特許期間が切れた後に、別メーカーが新薬と同じ有効成分を使って売り出す後発薬。ジェネリック医薬品、後発医薬品とも言う。製薬会社がつける商品名ではなく、有効成分を指す「ジェネリックネーム」（一般名）が語源。

　一つの薬を開発するには十数年以上、数百億円もの経費がかかる。このため、開発したメーカーは、特許期間（２０〜２５年程度）中、独占的に製造、販売ができる。特許切れの後、各メーカーは後発品をつくることができる。後発品の開発期間は３年ほど。研究開発費がかからないため、価格は新薬の２〜７割程度と割安なのが特徴。

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　国内の医療用医薬品に占めるシェアは０９年９月時点で２０・２％。保険制度の違いもあり、５〜７割の欧米に比べ普及が遅れている。

　０６年４月から、利用の促進に向け、処方箋（せん）が変わった。処方箋に「後発医薬品への変更可」というチェック欄ができ、医師がサインと押印をすれば、患者がジェネリックを選べる制度が始まった。０８年からは変更が認められない場合にのみ、「後発医薬品への変更不可」の欄に署名する方式に変更された。サインがなければ、薬剤師がその薬の後発品の有無をチェックし、患者と相談して調剤する。

　厚生労働省は医療費削減のため、１２年にシェア３０％以上を目標に普及策を促進する。

　１０年度の診療報酬改定で、４月から調剤薬局で処方する後発薬の使用量を増やせば、医療保険から支払われる調剤報酬をより多く加算できるよう制度を改める。また、医師が診察時に、患者に後発薬を使うかどうかの意向を聞くことなども努力義務に加える。

　１０〜１１年にかけて、製薬会社が国内で数百億円の売上高を稼ぐ主力薬の特許が相次いで切れる。国内最大手の武田薬品工業の場合、抗潰瘍（かいよう）薬タケプロン、糖尿病薬アクトス、降圧剤ブロプレスと、主力３品が米国で１２年までに、国内でもその前後に特許切れする。アステラス製薬の臓器移植患者向けの免疫抑制剤「プログラフ」も１０年１２月に特許が切れ、後発薬が出せるなど、事業機会が広がる。

解説文は１０年７月２日更新

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