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09月22日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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世界保健機関

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  • セーフコミュニティ(2008年07月23日 朝刊)

    地域の人々が一緒に安心で安全なまちづくりを目指す地域社会(コミュニティー)のこと。70年代後半、スウェーデンから始まった。世界保健機関(WHO)などがつくる専門機関「地域の安全向上のための協働センター」が推進し認証を行っている。認証に必要な六つの指標はたとえば、(1)より安全な地域づくりを目指し分野や領域の垣根を越えて協働で取り組む組織があること(2)傷害の頻度と原因を記録するプログラムがあること、など。日本セーフティプロモーション学会によると、4月現在、世界で133の地域社会がセーフコミュニティとして認証されている。

  • モーリタニア女性の肥満(2008年09月17日 朝刊)

    世界保健機関(WHO)の「世界健康統計2008年版」によると、15歳以上のモーリタニア女性の16・7%が肥満。近隣のアフリカ西部のガーナ(8・1%)、セネガル(7・1%)、マリ(3・7%)、ブルキナファソ(2・4%)などと比べ群を抜く高さだ。モーリタニアの1人当たりの国民総所得は740ドル(06年、世界銀行)。それでもガバージュに金をかけるのは、富裕層や有力者と結婚する近道と信じられているからだ。アフリカでは女性のふくよかさは豊かさの象徴とみなされることが多いが、強制的に太らせる習慣はほかでは見られない。

  • 台湾の国際組織参加(2009年04月30日 朝刊)

    71年に中国が国連に加盟し、台湾は国連を脱退。台湾はその後、国連関連の各機関からも去った。その後、台湾で国際社会復帰への願いが高まり、91年にはアジア太平洋経済協力会議(APEC)に「中華台北」の名称で加盟。02年には世界貿易機関(WTO)にも「台湾・澎湖・金門・馬祖」として加わった。経済活動では「国」に準ずる扱いを受ける一方、国連加盟については、93年から07年まで毎年申請したが認められなかった。世界保健機関(WHO)には03年の新型肺炎SARSの流行をきっかけにオブザーバー参加を強く求めてきたが、中国が拒否していた。

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  • 「認知症への偏見をなくすには、多くの人が正しい知識を身につけることが大切」と話す菅原弘子(すがわら・ひろこ)さん    1944年生まれ。福祉分野の記者、編集者を経て、2001年に高齢化社会について調査研究するNPO法人「地域ケア政策ネットワーク」設立。事務局長を務める。福祉政策の立案にも関わる。=東京都新宿区、池永牧子撮影
  • ヤニス・パレオロゴス記者
  • 「認知症への偏見をなくすには、多くの人が正しい知識を身につけることが大切」と話す菅原弘子さん=東京都新宿区、池永牧子撮影
  • 「ガーディアン・エンジェル」と接続し、データを送る一連の機器=ギリシャ・カシメリニ紙提供
  • 大阪国際がんセンター特別研究員の大島明さん 42年生まれ。大阪府立成人病センター(現大阪国際がんセンター)調査部長、日本禁煙推進医師歯科医師連盟会長などを務めた。(写真は槌谷綾二撮影)
  • 飢饉(ききん)に苦しむ南スーダン北部トニョールで、WFPの食料配給を待つ住民=2017年2月、ロイター
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  • 習慣的にたばこを吸う人の割合
  • 大阪国際がんセンター・がん対策センター特別研究員、大島明さん=大阪市中央区、槌谷綾二撮影
  • 感染症リスク、どう備える?
  • グラフィック・鈴木愛未  
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